ホースにも入り込める超小型ロボで災害対応--DARPAの研究支援プログラム

　米国防高等研究計画局（DARPA）は、インターネットをはじめとする重要な技術の誕生に大きな役割を果たしてきた機関だ。そのDARPAが、いかにもDARPAらしい計画を進めている。

　米国防省の科学者助成部門とも言えるDARPAが7月に発表したのは、次世代の災害対応ロボットの開発を委嘱する研究助成金プログラムだ。このプログラムの特徴的な点は、ロボットの大きさにある。

提供：DARPA

　「SHRIMP」（SHort-Range Independent Microrobotic Platforms［短距離自走式マイクロロボットプラットフォーム］の略）と呼ばれるこのプログラムが目指しているのは、排水管や水まき用ホースにまで入り込めるほど小さなロボットの開発だ。

　「自然災害、捜索活動や救助活動、命にかかわる状況など、緊急支援を必要とする現場で大いに求められる支援やサポートを、ロボットが提供してくれる可能性がある」と、DARPAのMicrosystems Technology Officeでプログラムマネージャーを務めるRonald Polcawich博士は述べている。「しかし、大型のロボットプラットフォームではアクセスできない環境もたくさんある。ロボットシステムの小型化には大きな利点があるが、これらのプラットフォームを小型化するには、基盤技術の大幅な進歩が必要になる」（同氏）

　DARPAプログラムの目標は、MEMS（微小電気機械システム）の進歩を促すことだ。広報担当者によると、その狙いは「自然災害や重大な災害のシナリオで使用するマイクロ～ミリサイズの多機能ロボットプラットフォームを開発および実証する」ことだという。

　プロジェクトへの申請は9月26日まで。評価は2019年3月に始まる見込みだ。