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トヨタ・マツダ・デンソーの3社、EV開発で新会社設立

山川晶之 (編集部)2017年09月28日 15時40分
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 トヨタ自動車、マツダ、デンソーは9月28日、電気自動車(EV)の基本構想に関する共同技術開発に向けた契約を締結したと発表した。あわせて、EVの技術開発を手がける新会社EV C.A. Spiritを共同で設立する。

 3社は、市場動向に柔軟かつ迅速に対応できるよう、幅広いセグメント、車種をカバーできるEVの基本構想に関する技術を共同で開発する。軽自動車から乗用車、SUV、小型トラックまでの幅広い車種群を対象とし、マツダの「一括企画」や「モデルベース開発」、デンソーの「エレクトロニクス技術」、トヨタのプラットフォーム「TNGA」など、各社の強みを持ち寄ることで開発手法そのものを見直すという。

 主な取り組みとして、ユニットおよび車両について、EVに最適な性能・機能を規定する特性(コモンアーキテクチャ)を研究するほか、その特性を実現する各ユニットの搭載と、車両としての性能を検証。これを通し、車種群として考えた場合の各ユニット、各車両の最適構想を検討する。

 今回の共同技術開発に対して、マツダとトヨタは開発資源を均等に負担。効率的な開発に加え、既存生産設備の活用を図ることで、各社のリソースをクルマの商品開発に注力し、EVをコモディティ化させることなく、それぞれのブランド独自の付加価値あるクルマを追求する。


新会社の出資比率は、トヨタが90%、マツダ5%、デンソー5%となる

 近年、温室効果ガス削減に向けて各国・各地域で規制強化が進み、一定割合の電動車の販売を義務化するといった新たな規制導入の動きがみられる。FCVに加え、EVも必要な開発領域の1つとなっているものの、EVの普及・販売台数はまだ多いとは言えず、必要とされるクルマも地域やニーズで変わるため、自動車メーカー1社で全ての市場やセグメントをカバーするには膨大な工数、費用、時間が必要だった。

 今後は、他の自動車メーカーやサプライヤも参画可能なオープンな体制を目指す。

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