船井電機、国内市場にテレビを投入--ヤマダ電機が独占販売 - (page 2)

店頭にはフナイマイスターを配置、2018年夏には有機ELも

ヤマダ電機代表取締役会長兼取締役会議長の山田昇氏

　ヤマダ電機代表取締役会長兼取締役会議長の山田昇氏は「今回のコラボレーションは、日本メーカーとしての信頼に基づくブランド力とコストパフォーマンスに優れた満足のいく品ぞろえができた。今後はお客様に支持される船井ブランドの確立を目指し、ヤマダ電機と船井電機は運命共同体として取り組んでいきたい」と意欲を話した。

　ヤマダ電機では、各店に「フナイマイスター」と呼ばれるスタッフを配置し、実際に商品を触りながら、製品の良さを体験できる機会を提供していくとのこと。

　現在、ヤマダ電機の店頭では、船井電機以外のテレビメーカーのテレビを取り扱っているが「船井電機のモデルと他メーカーの機能や画質を比較できるようにしていきたい。今回は液晶テレビのラインアップとしたが、2018年夏の発売を目指し、有機ELテレビの開発も一緒にやっていきたい」（ヤマダ電機代表取締役副会長兼代表執行役員CEOの一宮忠男氏）と、店頭訴求から今後の計画までを話した。

　山田氏は「日本の電機メーカーはここ数年で市場が激変し、テレビに関しては以前の半分以下となる3～4社のみの品ぞろえになっている。一方、いいものを安くほしいというお客様のニーズはあり、ニーズがありながら、メーカーが撤退していくのが現状。そこを何とかカバーしていきたいと思っているし、その部分を船井電機に期待している」とコメントした。

　また、そのほかのテレビメーカーとの兼ね合いについては「船井電機との提携によって他メーカーの販売シェアは落ちる。しかしテレビの市場全体は伸びており、2016年に比べ2017年は約160万台の伸びが見込めると予測されている。その伸びを加味すれば、販売台数が減ることはなく、逆に増える見込み。ヤマダ電機はそれだけの販売インフラを持っており、他メーカーの販売台数が落ちることはない」（一宮氏）とした。

左から、ヤマダ電機商品本部AV商品部長の佐野財丈氏、代表取締役社長兼代表執行役員COOの桑野光正氏、代表取締役副会長兼代表執行役員CEOの一宮忠男氏、代表取締役会長兼取締役会議長の山田昇氏、船井電機代表取締役執行役員社長の船越秀明氏、取締役執行役員の牧浦弘幸氏、AVシステム事業本部AV商品企画部部長の瓜巣敬喜氏

液晶テレビに合わせて、デジタルレコーダーも市場に投入する

船井電機が過去に手掛けた家電製品が展示された