「AIが仕事を奪う」は本当か--変化に備えるためのヒント

　人工知能（AI）は労働者にどのような影響を及ぼすのだろうか。スマートマシンは本当にさまざまな職種の多くの人々に取って代わるのだろうか。

　最近では、特にAIがますます高度になっていることもあって、多くの人がそうした問題を気にかけている。現在は人間が担っている職務の一部が今後、AIによって不要になることは間違いない。しかし、AIによって、少なくとも経済の一部の分野では、実は多くの新しい雇用機会が創出されると信じるに足る十分な理由もある。

　企業向けのモバイルコラボレーションソフトウェアを開発するHarmon.ieで製品戦略担当バイスプレジデントを務め、組織内の情報過多に関する学術研究を行っているDavid Lavenda氏は、次のように述べている。「情報を扱う労働者の場合、短期的には、機械学習と自然言語処理を利用する分野に雇用の機会があると考えられる。まとまりがなく調和もとれていない一連の情報を有意義なものにすることで、人々が自分にとって最も重要なことに注力できるようにする、ということだ」

　AIによる自動化は現在、具体的で、文脈がより明確なタスク向けになっているとLavenda氏は話す。「消費者向けの世界では、カスタマーサービスボットなどが登場している。しかし、情報関連の従事者は大抵、多様なタスクや責任を伴う仕事をする。明確な文脈がなければ、AIはそれだけで簡単には判断を下せないだろう」（同氏）

　例えば、IBMは「Watson」のAI機能の用途を、健康関連の研究の評価や医師の意思決定の支援など、文脈がより明確なビジネスケースに絞っている。

　とはいえ、組織も個人も、職場でのAIの役割拡大に備えておく必要がある。

　「大切なのは、労働者に対して、まとまりのない増え続ける情報を利用しやすくするということであり、彼らに新しいスキルを学ばせることではない。人々は新しいテクノロジを習得することではなく、ビジネスに注力したいと考えている。むしろ、AIに期待されているのは、人々がこれ以上ITスキルを習得しなくても仕事で成果を上げられるようにする、ということだ」（Lavenda氏）

　企業は、従業員の生活をより困難にすることではなく、よりシンプルなものにするということにAIの焦点を置くべきだ、とLavenda氏は言う。「人々は、次から次へと登場する新しいソフトウェアやガジェットに既に圧倒されており、もはやそのペースについていくことができなくなっている。複雑なものを新たに導入するのではなく、複雑さを感じさせないようにすることにこそ未来がある」（同氏）