「AIが仕事を奪う」は本当か--変化に備えるためのヒント - (page 2)

Bob Violino (Special to ZDNET.com) 翻訳校正: 川村インターナショナル2017年03月07日 07時00分

 一部の業界は、ほかの業界より先にAIの影響を感じている。例えば、ヘルスケア業界では、IBMのAIベースの技術であるWatsonの影響が既に現れているとLavenda氏は語る。「AIは水平市場の技術なので、サプライヤーが重要な用途と見なした業界に最初に登場する」(同氏)

 Lavenda氏は、有望な用途の1つとして、次のような手法を挙げている。SalesforceやZendesk、「SharePoint」、電子メール、Yammer、Chatterなどのソースから、まとまりのない情報をつなぎ合わせて、事業の現状を明確に描き出すことで、営業担当者がより多くの商談を成立できるよう支援する。「新たなスキルの習得も新しいアプリのインストールも不要で、AIベースのソリューションがこうした情報を電子メール内や文書ウィンドウ内に分かりやすく示してくれる。そのため、営業担当者はテクノロジを使うことではなく、取引を成立させることに集中できる」(同氏)

 長期的には、AIが仕事に影響を及ぼすことに疑問の余地はない。「これまでもそうだったように、新しいテクノロジが登場すれば、さまざまな職業が不要になる。今日では、電信技師や電話交換手はあまりいない。キーパンチャーは言うに及ばずだ。とはいえ、新しいテクノロジが新たな機会をもたらすのも事実である。少なくともこれまでのところ、新しいテクノロジは雇用機会を減らすのではなく、逆に増やしている」(Lavenda氏)


提供:Getty Images/iStockphoto

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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