4Kテレビが構成比の約半分に、値ごろ感出て人気上昇--GfK調べ

　GfKジャパンは6月23日、4Kテレビ販売動向をまとめ、発表した。家電量販店では4Kテレビの販売金額構成比が51％となり、初めて半数を超えた。

　2016年5月の国内テレビ販売における4Kテレビの構成比は、台数ベースで前月の17％から21％、金額ベースでは44％から49％へと上昇した。大画面テレビの販売比率が他チャネルよりも高い家電量販店に絞ると、台数ベースで22％、金額ベースで51％となり、月次ではじめて過半に達したという。

　46インチ以上の大画面テレビにおける4Kテレビ構成比では、台数で74％、金額で85％に達しており、大画面の主流は4Kに移行。この流れは今後も続くと見られる。

　ただ、平均単価は下落傾向にあり、5月は17万9000円と前年同月を11％下回った。テレビの平均使用年数とされる8年前と比べても、2008年の46～50インチのフルHDテレビの平均単価が29万円であったのに対し、2016年5月では同サイズの4Kテレビが15万7000円となっている。

　GfKジャパンでは、2016年のテレビ販売について、リオデジャネイロオリンピックという大型スポーツイベントを控えているが「近年のこうしたイベントでは販売台数の押上はほぼ見られず、今回もその効果は限定的」とした一方、「高精細、大画面の映像を楽しめる4Kテレビの訴求機会にはなるだろう」と予測。販売台数は前年比57％増の85万台と見込む。