企業の経営判断を支援する人工知能システムの実現へ--日立製作所が基礎技術を開発

坂本純子 (編集部)2016年06月04日 08時00分
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 日立製作所は6月2日、日本語での論理的な対話ができる人工知能の基礎技術を開発したと発表した。

 賛否が分かれる議題に対し、大量の日本語記事を分析して賛成・反対双方の立場から根拠や理由を伴った意見を日本語で提示する人工知能の基礎技術だ。

 これまで日立は、企業の経営判断を支援することを目指し、大量の英語記事を分析して英語で意見を提示する人工知能の基礎技術を開発してきた。従来の技術は、英語特有の文法をプログラミングし、それをもとに根拠や理由にあたる文を抽出する。そのため、日本語を含む他の言語へ展開する際は、それぞれの言語に対応する専用プログラムを作成する必要があり、展開が難しいという課題があった。

 ディープラーニングを用いることによってこの課題を解決し、言語に依存せずに議題に対して関連性の高い根拠文・理由文を識別することを可能にした。具体的には、数千の記事に対して、根拠や理由を表す文を抽出し、学習させることで、人工知能システムは記事から法則やパターンを自ら導き出し、根拠文・理由文を識別する。

 さらにニュース記事や調査報告書など文章中のどの語句に注目すべきかを推定しながら学習する、注目箇所推定機能をディープラーニングに追加したことで、議題や価値概念に関連する語句など注目すべき箇所を的確に捉えられるとしている。

 今後、さらなる研究開発を推進し、グローバルに企業の経営判断を支援する人工知能システムの実現を目指す。この研究成果は、6月6日~9日に北九州市で開催される人工知能学会全国大会にて発表する予定だ。

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