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グーグル、「Project Sunroof」を米国の一部地域で開始--太陽光パネルの効果測定など支援

Richard Nieva （CNET News）翻訳校正：編集部2015年08月18日 09時29分

UPDATE　Googleは、ユーザーデータを豊富に収集することで同社の基盤を築き上げたが、そのやり方を太陽光エネルギーにあてはめようとしている。Googleは、自宅の屋根の上に太陽光パネルを設置する価値があるかどうかを判断できるよう支援するウェブサイトを開設した。

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　このサービス「Project Sunroof」は米国時間8月17日に米国で開始された。これを利用するにはまず自宅の住所を入力する。Googleは、同社の地図用衛星からの写真を利用して、屋根の向きや、その地域の年間日射量、樹木など日光を遮る物体などを把握する。続いて、太陽光パネルでどれだけ電気代が節約できるかを見積り、地域の太陽光発電業者との仲介を申し出る。自分の平均月額電気料金を入力すれば、さらに細かい見積りが得られる。

　同プロジェクトを統括するエンジニアCarl Elkin氏は声明で、「『うちの屋根は、太陽光パネルを設置するには日当たりが十分でない』とか『太陽光パネルはとにかく高すぎる』と考える人が多いことに、いつも驚かされる」と述べた。

　「Project Sunroof」サービスは現在、Sunroofチームの拠点があるサンフランシスコ湾岸地域やカリフォルニア州中部フレズノ、ボストンのみで提供されている。

　この取り組みは、グリーンエネルギー分野にデータ主導型のアプローチを採用しており、目下グリーンエネルギーに注力しているシリコンバレーの企業による最新の事例となる。Teslaの最高経営責任者（CEO）Elon Musk氏が会長を務めるSolarCityは、ニューヨーク州バッファローの製造工場の運営に今後10年間で50億ドルを投じる計画だ。またGoogle、Apple、サムスンなど大手IT企業も、インターネット接続型家電とそれを制御するソフトウェアによるスマートホーム関連の取り組みに賭けている。そうした取り組みに期待できることとして、消費者が光熱費を節約できる可能性があるという点が挙げられる。

　Googleは2013年、風力発電を専門とする新興企業Makaniを買収し、自社の実験的プロジェクト部門「Google X」の傘下に収めた。また2014年には、サーモスタットと煙探知機の開発を手がけるNestを30億ドル超で買収している。Googleによると、Nestのサーモスタットは、ユーザーの留守中に室温を自動調整することで電気代を削減できるという。