次世代通信方式「5G」はなぜ必要なのか--ドコモが描く2020年に向けたサービス - (page 2)

世界的には急ぐ必要がない？--積極的なのは日本と韓国

　技術や周波数帯域の他にも解決すべき課題は多いが、2020年の商用サービス実現という意味でいえば、最も大きな課題となるのは、そもそも2020年までに5Gの標準化が完了するかどうかということだ。中村氏によると、現在のところ2020年に5Gの商用サービスを積極的に投入したいと考えているのは、日本と韓国くらいなのだそうだ。海外に目を向けると、先進国でもようやくLTEの導入が本格化したばかりという国が少なくなく、そうした国々ではそもそも5Gの展開を急ぐ必要がないのである。

　それゆえ日本だけが5Gを先行して導入してしまうと、他国のキャリアがついて来ずに端末や基地局設備の低廉化が進まず、長い間高いコストを支払わなければならないなど、多くのリスクを背負うことにもなる。実際にNTTドコモは、3Gの導入を大幅に先行したものの、国内外の他のキャリアが2年近く追随しなかったため、先行メリットを全く得られなかったという苦い経験をしている。

　そうしたリスクを避けるため、NTTドコモでは世界各国のキャリアに対し、5Gの導入を積極化するよう説得を進めているほか、多くの機器ベンダー共同で実験や開発するなどして、仲間作りを進めているところだと、中村氏は話している。

　また5Gでは4Gを大きく上回る通信環境を実現することから、「3G、4Gの頃はサービスをあまり考えず、太くて速い“土管”を作ることが第一の使命だった。だが5Gになると、土管だけでは語りつくせないサービスが必要になってくる」と、サービス面も含めた開発の重要性を中村氏は訴える。スマートフォンだけでなく車や電車など、さまざまなものとネットワーク連携することを考えていく必要があり、そのためにはネットワークだけでなく、デバイスやサービスを提供する事業者も巻き込んだ取り組みが求められるとのことだ。

　では、中村氏は5Gの導入によって2020年にどのような世界が実現できると見ているのだろうか。この点について中村氏は「東京五輪があるので、すごい臨場感のある動画や音響を至るところで提供するようなことがあってもいい。五輪の試合も、好きな角度から視聴できるような配信サービスを提供できればと思っている」と答えており、5Gの高速・大容量通信を活かし、より高度な映像サービスを実現したいと説明した。