パイオニア、市販カーナビ落ち込むもグループスリム化で純利益を上方修正

　パイオニアは11月7日、2015年3月期第2四半期決算（7〜9月）を発表した。市販カーナビの低価格化やホームAV製品の販売減少などから、売上高は前年同期比3.5％減の1226億円、営業利益は同62％減の31億円と、減収減益となったが、営業利益は計画を上回った。計上損失は同72億円の黒字から11億円の赤字、当期純損失は51億円の黒字から3億円の赤字となった。

　上期（4〜9月）累計では、円安効果はあったもののホームAV製品の販売減少、市販カーナビの低価格化などから、売上高はほぼ前年並みの2359億円、営業利益は原価率の良化により同5.9倍の34億円となった。経常損失はマイナス14億円（前年同期はマイナス20億円）、当期純損失はマイナス24億円（同マイナス50億円）と、ともに赤字幅を縮小している。

　今後の経営の軸となるカーエレクトロニクス事業は、売上高が前年同期比3％減の862億円、営業利益が同24億円減の36億円となった。OEMでのカーオーディオ、カーナビが好調だったものの、市販カーナビの販売減が響いた。

　一方ホームエレクトロニクス事業は、売上高が同14％減の256億円、営業利益が17億円減の7億円となり、売上減が利益の減少に結びついた。AVアクセサリが良かったものの、ホームAV、光ディスクドライブは、引き続き厳しい環境になったようだ。FA機器や地図ソフトなどを持つその他事業は、売上高が23％増の109億円の増収になったものの、営業利益は2億円減の2000万円となった。

　市販カーナビの低価格化については「2013年に10万円だったモデルが8万円に下がったということではなく、ラインアップの中で今までメインの売れ筋が10万円だったのが、その下のクラスに移っている感覚。また、低価格商品のポータブルナビは、市場がスマートフォンに変化してきており、販売台数が減少している」（パイオニア代表取締役兼社長執行役員の小谷進氏）と現状を話した。

　同日には、DJ機器事業の譲渡とホームAV事業に関するオンキヨーとの統合に向けた最終合意についても発表。それらを加味した、今後の成長戦略ついても説明した。

　カーエレクトロニクス市場については、OEMでは「キーサプライヤー」、市販では「新価値提案の先駆者」としての地位を確立することで、経営基盤の強化を目指す。高い利益性を維持するカーAV製品は現状を維持しつつ、地図関連やテレマティクスなどのソリューション事業、ヘッドアップディスプレイ（HUD）などの周辺機器といった新規領域を手がけていくとのこと。

　こうした取り組みにより、2017年度には売上高3950億円、営業利益率5％以上、2020年度には売上高4350億円、営業利益率6％以上を数値目標として据える。

　2015年3月期の通期業績予測については、売上高5150億円、営業利益125億円と前回数値を据え置いたが、DJ機器事業の譲渡やグループ全体のスリム化などを反映し、当期純利益を前回予想の20億円から200億円へと上方修正した。