パイオニアは9月16日、新たな事業方針を策定したと発表した。カーエレクトロニクス事業に経営資源を集中させ、ホームAV事業とDJ機器事業については外部パートナーとともに事業やブランド価値拡大を目指すという。
売却が噂されていたDJ機器事業については、DJ機器事業を切り出した新会社「パイオニアDJ株式会社(仮称)」を設立し、資産運用会社コールバーグ・クラビス・ロバーツ(KKR)が新設する持株会社「PDJHD」にパイオニアDJを100%譲渡する。パイオニアはPDJHDの第三者割り当て増資を引き受け、PDJHDの株式の14.95%を保有するとしている。
譲渡価額は590億円、譲渡時期は2015年3月を予定している。なお、パイオニアDJ機器事業ブランドは継続して使用する。
パイオニアの代表取締役兼社長執行役員の小谷進氏は「DJ機器事業は1994年の市場参入以来、ブランド力、技術力を背景にプロからアマチュアまで幅広く愛用されており、抜群の認知度とマーケットシェアを持っている。今後さらに成長するためには外部から事業パートナーを向かい入れることが最適と判断した」と事業売却に至った背景を話した。
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