Xbox one日本展開に泉水氏「新しい体験を提供できるかが重要」--記者説明会を開催

 日本マイクロソフトは6月20日、9月4日発売予定の新ゲーム機「Xbox one」の国内展開について、秋葉原UDXシアターにて記者説明会を開催。先のE3 2014で公開された新作タイトルや日本向けのアプリなどが紹介された。

 説明会に登壇したのは、日本におけるXbox事業の中心として指揮する日本マイクロソフトの泉水敬氏。泉水氏はXbox Oneの特長として「圧倒的な臨場感と没入感」、「クラウドのパワーが実現する新しいゲーム体験」、「バラエティ豊かなゲームラインアップ」の3つの要素を重要なポイントとして挙げた。

 説明会ではゲームのみならず、オールインワンとしての機能と性能をアピール。本体とHDMI入力端子によるテレビやAV機器との連携のほか、Kinectを活用し本体の前に立つだけで自動的にユーザーを認識し、日本語の音声認識により「Xbox テレビを見る」「Xbox アバターに移動」と操作するデモを泉水氏自らが披露した。

  • 日本マイクロソフト執行役 インタラクティブ・エンターテインメント ビジネス ゼネラルマネージャーの泉水敬氏

  • Xbox oneのホーム画面

  • 泉水氏自ら日本語音声による実機操作を披露

 ゲームタイトルについても各種発表が行われた。E3 2014でも発表された「Dead Rising 3」やプラチナゲームズが開発する「Scalebound」(日本マイクロソフト)、「タイタンフォール」や「FIFA 14」(エレクトロニック・アーツ)などを中心に、日本向けのタイトルとしても「ドラゴンボールゼノバース」(バンダイナムコゲームス)、「無双 OROCHI2 Ultimate」(コーエーテクモゲームス)といったものや、「シューティングラブ。トリロジー(仮)」(トライアングル・サービス)、「雷電(仮)」(モス)という、Xbox 360で充実していたシューティングゲームなど多種多様なラインアップを用意している。ちなみに、9月4日のローンチタイトルとして、ファーストパーティーは11タイトル、サードパーティー18タイトルの計29タイトルを発売する予定としている。

 説明会ではサードパーティのクリエイターによるメッセージも寄せられた。なかでもセガからは名越稔洋氏がゲストとして登壇。新作タイトルの発表こそなかったものの、WindowsとXbox oneをからめた、何か魅力的なものを作り出したいと語っていた。

 独立系デベロッパーのためのセルフパブリッシングプログラム「ID@Xbox」にも触れられ、そのなかからcomceptの稲船敬二氏が登壇。稲船氏は、Kickstarterでクラウドファンディングによる資金調達を行ったことでも知られている「Mighty No.9」のXbox one版も披露した。

  • セガ取締役CCOの名越稔洋氏(右)

  • comceptのCEO/コンセプターの稲船敬二氏

 アプリについても触れられた。先に発表されたニコニコ動画用アプリ「niconico」や、Jリーグの名シーンなどが閲覧できる「Jリーグ動画アーカイブス」のほか、第一興商のカラオケアプリ「カラオケ@DAM」や、ご当地アイドルを紹介するデートピアの「U.M.U ご当地アイドルうぉーかー」など、日本に向けた独自アプリをアピールした。

  • 「Jリーグ動画アーカイブス」

  • ゲストとして、Jリーグ名誉女子マネージャーを務める女優の足立梨花さんが登場し、華を添えた

  • 「U.M.U ご当地アイドルうぉーかー」

 発売に向けては感度の高いファン向けの情報拡散施策のほか、店頭での広く深い展開や体験機会を増やすなど、オフラインで接する機会を多く持って訴求していくとしている。その第1弾となるのが「Xbox one大感謝祭」。東京では6月21日と22日の2日間、ベルサール秋葉原にて開催。6月29日には大阪の新大阪イベントホール レ ルミエールでも開催する。そこでは9月発売予定の約20タイトルを試遊可能としている。

  • 「Xbox one大感謝祭」

 欧米をはじめとした諸外国では、先行してXbox oneなどの据え置き型新ゲーム機がリリースされ、日本におけるXbox oneの展開は後発となる。その理由として泉水氏は、たとえば日本語音声認識やタイトル、アプリなど、日本のユーザーに向けた機能やコンテンツをそろえることを最優先として取り組み、その準備を万全にするためだったことを強調。「ワールドワイドで見たときに重要なのが、まず販売地域を拡大していくことと、その地域にあわせたコンテンツを提供していくこと。日本でもいかに新しい体験を提供できるかが重要と考える。日本独自のコンテンツを通じて新しいゲーム体験、新しいサービスを提供することにより、日本でも新世代のゲーム機市場が活性化していくことに貢献したい」(泉水氏)

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