ソニー、中国で「PlayStation」販売へ--合弁会社の設立を発表

　次世代ゲーム機を中国に投入する企業はMicrosoftだけではないようだ。ソニーは、「PlayStation」をまもなく中国でも提供開始すると発表した。

　両社の投入戦略では同様の手法がとられている。つまり、地元企業との合弁事業提携によってゲーム機を販売し、オンラインサービスやソフトウェア小売を管理する。

　興味深いことに、ソニーと合弁事業で提携するのはShanghai Oriental Pearl Groupで、Shanghai Media Groupの子会社である。Microsoftと中国で提携するBesTVも、Shanghai Media Groupの傘下にある。

　Microsoftは、中国には5億人のゲーム利用者がおり、PC、モバイル、およびオンラインゲームの売上高は2013年の時点で130億ドルを超えると見積もっている。その市場規模は莫大であり、ソニーもその一部を獲得しようと狙っている。

　ソニーの「PlayStation 4」（PS4）は、米国ではMicrosoftのゲーム機である「Xbox One」よりも売れており、現時点でXbox Oneよりも多くの国で販売されている。

　PlayStationが中国で販売開始される時期についてはまだ発表されていないが、現時点でPS4の方が多くの国で提供されていることを考えれば、ソニーがMicrosoftよりも先にPS4を中国に投入したとしても驚きではない（Xbox Oneは中国で9月に発売予定）。

提供：Sony