IGZOとLTEでビジネスを快適に--シャープの「Mebius Pad」戦略

　シャープは12月18日、10.1型のIGZOディスプレイを搭載したWindows 8.1タブレット「Mebius Pad」を1月31日より販売すると発表した。同社はこれに先駆け記者説明会を開催し、Mebius Padならではの特徴や開発のこだわりなどを語った。

　シャープが久しぶりに“Mebius”のブランドを冠して投入するMebius Padは、Windows 8.1を搭載したタブレットデバイスとして開発が進められたもの。10月に開催された「CEATEC 2013」で参考展示されたことでも話題となったが、今回は1月の発売を控え、正式な機能やスペック、搭載アプリなどについて、より詳細な内容が公表された。

　同社のビジネスソリューション事業推進本部 NB事業推進センター チーフである笛田進吾氏によると、Mebius Padには3つの特徴があるという。

　1つ目は、シャープ独自の技術である「IGZO」を採用したディスプレイだ。IGZOにより、Mebius Padは同クラスのWindowsタブレットでクラス最高の330ppiという高精細を実現し、IPX5/7等級/IP5X等級の防水性能に対応しながらも、本体の薄さを9.5mm、重量を595gに抑え、さらに15.5時間の長時間駆動を実現している。

　2つ目の特徴が、LTEによる通信機能の搭載だ。外出先でも高速なLTE回線が利用できることから、遠隔によるデータ消去や、外出先からのミーティング参加など、ネットワークを活かしたソリューションを導入しやすくなると笛田氏は話す。ちなみにMebius PadのLTE機能はNTTドコモのXiネットワークのみに対応する、SIMロックありの製品になるとのこと。だがドコモだけでなく、そのMVNOのmicroSIMを挿入すれば、LTEの利用自体はできるようだ。

　笛田氏はさらに、Mebius PadはWindows 8.1の機能の1つ「InstantGo」に対応していることから、スリープ状態でもバッテリの消費が少なく、かつネットワーク接続を維持できるなど、モバイルでもスマートフォンと同等に活用できると説明。基幹業務に多く採用されているWindowsとLTEの組み合わせによって、どこからでも企業システムが利用できる点がMebius Padの強みだとした。

　そして3つ目の特徴は、1台でデスクトップとしても、モバイル用途としても利用できる高い性能と環境が用意されていること。Mebius PadはCPUにインテルの「Atom Z3770」を搭載しており、省電力ながら高いパフォーマンスを備えるのに加え、別売りの「拡張クレードル」に接続すればUSB端子やHDMI端子などを追加できることから、「デスクトップと変わらない性能を発揮できる」と笛田氏は評価している。

　これらの特徴に加え、Mebius Padをより使いやすくするための仕組みとして新たに用意されているのが「QuickAgent」だ。これは本体右側面にある銀色のQUICKボタンを押すと呼び出せる機能。外出先やプレゼンテーション中など、現在の利用シーンを想定してワンタッチで設定をカスタマイズできる「シーンお勧め機能」や、スマートフォンと同様にフリック入力で文字を打てる「スマート文字入力機能」、そしてコピーやペーストなどの操作をタッチ操作で簡単にできる「キーボードショートカット機能」など、片手での操作をしやすくする機能が充実している。ただしQuickAgentはModern UIでは利用できず、デスクトップのみで利用可能とのことだ。

　さらにMebius Padには、NFCと無線LAN機能を用いて他の機器と連携しやすくする機能も装備。NFC対応スマートフォンとタッチしてペアリングしてから、スマートフォン内の写真を自動で転送したり、付属の「タッチディスプレイリンク2.0 for Mebius Pad」を使うことでMebius Padをアクセスポイントとして動作させ、他のPCを接続してワイヤレスでミーティングをしやすくする仕組みも用意されている。

　なおMebiu Padは、ハード性能に違いはないが、OSにWindows 8.1を搭載しOffice Home＆Businessを搭載した「TA-S10L-B」と、Windows 8.1 Proを搭載しOfficeは非搭載の「TA-H10L-B」の2モデルが用意されるとのこと。どちらも価格はオープンプライスだが、実売は13万円程度になるようだ。

　またMebius Padは、主として法人向けをターゲットとしたモデルになるとのこと。個人でも購入自体は可能になるようだが、現在のところ「テレビ機能など、個人向けの機能を搭載したモデルは考えていない」（笛田氏）という。個人向けであっても、あくまでビジネスでの利用を前提として販売することを考えているようだ。