デジタル教科書の共通化を目指す「CoNETS」--大手12社が参画

　教科書会社12社と日立ソリューションズは9月5日、次世代デジタル教科書の共通プラットフォーム開発に取り組むためのコンソーシアム「CoNETS（コネッツ）」を発足した。各デジタル教科書をさまざまな端末で使用できるマルチプラットフォームを構築するほか、ユーザインターフェースも共通化する。

　CoNETSには、大日本図書、実教出版、開隆堂出版、三省堂、教育芸術社、光村図書出版、帝国書院、大修館書店、新興出版社啓林館、山川出版社、数研出版、日本文教出版の12社が参画する。またシステム開発は、電子黒板など教育分野向けのITシステムを提供している日立ソリューションズが手がける。

「CoNETS」のイメージ
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　デジタル教科書は、2005年に国内で初めて商品化された。文部科学省によれば、2011年度時点で、小学校の29.4％と中学校の17.3％に、指導者用デジタル教科書が導入されている。また、映像や音声による学習や、教師と生徒の学習情報の共有化など、デジタル教科書ならではのメリットが実証され始めてるという。

　しかし、各社デジタル教科書の操作性の違いや、学習スタイルの多様化に教師や生徒が戸惑うなど、さまざまな課題も表面化しているという。そこで、業界の垣根を越えて、国内初の次世代デジタル教科書の共通プラットフォームを提供することを目的に発足したのがCoNETSだ。CoNETSは、「Connecting to the Next Education for Teachers and Students」の略で、教師や生徒、教科書会社が“未来の教育”に向かってひとつになる、という想いが込められているという。

　次世代デジタル教科書の共通プラットフォームは、より多くの教科書会社に呼びかけ、同システムでの配信・運用を可能にする予定。また、2015年4月の小学校の教科書改訂を皮切りに、中学校、高等学校の順で、製品をリリースするとしている。