NTT西「光BOX+」に新モデル--スマホ連携や自治体向けサービスも

　NTT西日本は、自宅のテレビに接続することでネットコンテンツが視聴できるセットトップボックス「光BOX＋ HB-1000」の提供を開始すると発表した。ネット動画などに加え、地方自治体と連携した防災、地域密着型のコンテンツなどを提供する。提供開始は6月25日。富山県、岐阜県、静岡県以西の西日本エリアで販売する。価格は8800円。

　NTT西日本では2012年3月に「光 BOX＋ HB-100」の提供を開始。現在約7万台を販売している。今回の新製品は十字キーを中心に据えたシンプルなリモコンを採用したほか、自治体との連携による住民サービス、スマートフォンとの連携機能などを備える。

　NTT西日本代表取締役社長の村尾和俊氏は「ネットにある豊富なコンテンツをテレビの大画面で楽しんでもらいたい。新しい光BOX＋では各企業や地方自治体とのコラボレーションができるようになっている。販売もベースは自社販売になるが自治体連携によっては町ごとの販売も考えているほか、アライアンス先のパートナー企業の会員向けにも展開していく。こうした販売チャネルの強化も見据え、2014年度末には100万台の販売を目指したい」とした。

　HB-1000は、高さ31.5mm×幅115mm×奥行き105mmのコンパクトサイズで、テレビとHDMI接続することで使用できる。本体には無線LANとLAN端子を備え、インターネット接続に対応。ネット動画などを本体経由でテレビに出力して視聴できる。

　同梱されるリモコンは十字キー、ホームボタンなど、極力ボタン数を抑えたシンプルな形。親しみやすさを考慮したというホームメニュー画面デザインなどとあいまって、簡単操作をアピールする。

　リモコンの電源を入れると、テレビの入力が切り替わり、光 BOX＋画面が現れるなど、煩雑な操作を省いたシンプルな設計。コンテンツ視聴時も、見たいコンテンツを選ぶとそれに対応したアプリが立ち上がるなど、直感的な操作を実現する。

　新機能として採用された「スマートひかりタウン」は、自治体と連携した生活支援サービスだ。回覧板や地域掲示板をテレビ画面上に表示できるほか、行政告知、防災マップなどを用意する。コンテンツは各自治体によりカスタマイズも可能。すでに長崎県が新上五島町で導入している。

　また、テレビの電源オン、オフに連動して指定メールアドレスにメールを送信する「見守りアプリ」、テレビの電源がオフになっていても光と音で地震発生を知らせる「緊急地震速報アプリ」などの、安心、安全機能も装備。光 BOX＋の操作がわからなくなった時はリモートサポートセンタとユーザーを接続し、疑問点を解決してくれる有料のリモートサポートサービスなども用意する。

　家電製品との連携も強化された。三菱電機製のテレビ「REAL LSR4」と組み合わせれば、テレビのディスクドライブにCDを入れると、CDの歌詞や関連するアーティスト情報などをテレビ画面上に表示することが可能。これはフェイスが提供する「FaRaO」アプリと連携し、実現するもので、音楽を再生しながら新たな情報を入手できる。

　スマートフォン向けには、「光BOX+リモコン」アプリを提供。音声認識機能を活用した検索や、動画チャンネル専用のコントローラなどを利用できる。サービス事業者向けにスマートフォンリモコンSDKも提供開始する予定だ。