NTTドコモは2月22日、現行のLTEと次の規格であるLTE-Advanced基地局での利用が見込まれているアクティブアンテナと、商用網で使用しているLTE基地局との接続試験に成功したことを発表した。
アクティブアンテナを導入すると、これまで設置困難だった場所でも基地局を設置できると説明。加えて、電波放射を細かく制御することも可能になるという。これにより、LTEエリアの拡大が期待できるとメリットを強調している。
今回の接続試験では、日本電業工作とドイツのUbidyneが共同開発したアクティブアンテナを使用。欧州電気通信標準化機構(ETSI)で仕様化が進められている国際標準規格のORI準拠インターフェースでアクティブアンテナとNTTドコモのLTE基地局を接続している。
使用したLTE基地局は、親局と複数の子局で構成されるリモート設置型基地局。アクティブアンテナは、子局のRRH(Remote Radio Head)をアンテナに内蔵しているため、子局の小型化や限られたスペースでの設置に適しているという。
NTTドコモは今後、高度化したLTE基地局の早期実用化を目指す。具体的には、今回の試験で得た結果をもとに、移動通信システムの国際標準化団体である3GPPが進めているアクティブアンテナ無線特性規定の標準化に貢献するとともに、実証実験を屋外試験へ拡大するとしている。
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