ネットレイティングスの4月25日の発表によると、米Huluが運営する動画配信サイト「Hulu」日本版の訪問者数がサービス開始から7カ月で180万人に達したという。
Huluは2007年3月、米国でNBCUniversalやNews Corporation、The Walt Disney Companyなどの有力メディアグループの合弁事業として設立。広告モデルを採用し、権利処理されたテレビ番組や映画などの動画コンテンツを無料で視聴できるサービスを展開。2011年9月から日本版も開始され、米国版とは異なる月額課金型のサービスを展開している。
日本版はサービス開始以降、着実に訪問者数を伸ばしており、国内の主なビデオオンデマンド(VOD)サービスのウェブサイトと比較すると、3月時点でGyaO!、楽天ShowTimeに次ぐ訪問者規模になっている。
Huluのウェブサイト訪問者1人あたりの月間平均訪問回数を時系列でみると、訪問者数が大きく伸びた2011年12月には一旦下がっている。これはキャンペーンや広告などによって一度しかウェブサイトに訪問しないユーザーの割合が高かったことが考えられるが、その後は訪問者数とともに1人あたりの月間訪問回数も増えており、利用者の間で着実にサービスの利用機会が増えているようだ。
訪問者属性を見ると、ネット全体の男性の割合が57%なのに対し、男性の割合が68%と高い。年代別では、ネット全体と比べて男性では40代以上の割合が特に高く、女性では40代の割合が高くなっている。
ネットレイティングスのシニアアナリストの西村友博氏は「Huluの配信コンテンツは、サービス開始当初こそ海外ドラマやハリウッド映画がほとんどだったが、その後、角川書店や松竹、東映などの国内の大手配給会社との提携により日本映画も徐々に充実してきた。4月からはテレビ東京の人気アニメやドラマなどの配信も開始され、利用料金の値下げも発表されており、若い世代も含めた利用者の拡大を意識していると思われる」という。
また「自宅のテレビでもPlayStation 3やXbox 360などのゲーム機に接続してサービスが利用できるという点は今後利用者を拡大するうえで有利に働くだろう。マスメディアでの大々的なプロモーションを行っていないため認知率は低いが、今後テレビCMなどで認知が広がれば、ケーブルテレビユーザーやレンタルDVD利用者を取り込む可能性もある」としている。
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