調査会社GfKグループのGfKブティックリサーチは2月3日、2012年の液晶テレビ世界販売台数予測を発表した。前年比7%増の2億2500万台に達する見込みだという。
2011年の液晶テレビ販売台数が前年比5%減となった先進国は、日本のエコポイントなど特需以前の平均的な市場規模である1000万台を上回ると見込む。西欧市場はクリスマス商戦が不振に終わり、2011年通年でマイナス成長となったが日本を除く先進アジア市場では、下半期に需要が増加。上半期マイナス成長となった北米市場もクリスマス商戦は好調に推移したとしている。
これにより2012年の西欧、日本を除く先進アジア、北米の3地域は4%のプラス成長になると予測している。
一方2011年に前年比34%増と大きく伸長した新興国は、ブラジル市場でマーケティングが成功し、大幅にプラス成長になったほか、中国でも農村部での需要が急増した。この成長は2012年も継続すると考えているが、成長率は鈍化すると推測。ブラウン管テレビ市場が残る新興アジアでの液晶テレビへの切り替えが見込めるが、東欧、南米では市場成熟の兆候があり、成長はゆるやかになると見ている。
なお、2012年はオリンピック開催による需要増が期待されるがこれについては「過去の例を見ても限定的」としており、引き続き成長が見込まれる東欧諸国で開催される「UEFA European Cup」に伴うブラウン管テレビからの買い替え需要に期待がかかるとした。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
住環境に求められる「安心、安全、快適」
を可視化するための“ものさし”とは?
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」