グーグル、自社敷地内での電気自動車充電インフラを拡充--設置済み充電器は約200基に

　これもGoogleに勤めることで得られる特典と考えていいだろう。同社社員は電気自動車を無料で充電することができる。

　Googleは米国時間6月9日、約200基の充電器を設置済みでさらに250基を発注している自社のことを、最大規模の電気自動車充電ステーション経営者と考えていると述べた。Googleの目標は、同社駐車場の5％に社員が無料で利用できる電気自動車充電器を設置することである。

　Googleの電気交通担当テクニカルプログラムマネージャーであるRolf Schreiber氏は公式ブログの中で、「充電器を増やしたことで、既に数人の社員が新しい電気自動車購入に踏み切っている。そういう社員がほかにも出てくることをわれわれは期待している」と記した。

　Googleは現状の充電インフラストラクチャの拡張を進める中で、Coulomb Technologiesが供給する充電ポイントを購入することになる。これらの充電ステーションはネットワーク化されており、利用者は「Google Maps」を使って無料の充電スポットを見つけたり、予約をしたりすることができる。

　Googleは2007年、環境持続可能性への取り組みの一環として、トヨタ自動車の「プリウス」とFordの「Escape」を購入している。いずれも、大容量充電池を搭載したハイブリッド車である。同社はプラグイン式のChevy「Volt」と日産自動車「リーフ」を購入して、その「Gfleet」を30台以上の規模に拡大する意向だ。

　従業員はGfleetの自動車を使って、キャンパス内を移動したり、雑用を済ませたりすることができる。Googleの試算によると、同社はプラグイン式自動車共有サービスとバイオディーゼルシャトルバスの提供によって、年間1400万マイル（約2253万km）の車両移動距離（5400トンの二酸化炭素に相当）を回避しているという。

　多くの車両を抱える事業者は、自動車充電ポイントの購入者および提供者として、プラグイン式電気乗用車の普及に極めて重要な役割を担っている。プラグイン式自動車の初期費用はガソリン専用車よりも大幅に高いが、多くの車両を抱える事業者は、ガソリンやディーゼルの代わりに電気を燃料として使うことによる経費の節約を重視することが多い。代替燃料自動車は、企業の持続可能性への取り組みを目に見える形で示す手段にもなり得る。

提供：Screen capture by Martin LaMonica/CNET