音楽分野における明るい話題としては、Appleの「iTunes」事業は同四半期に売上高が14億ドル以上となり、前年同期の11億ドルから増加したことがある。同社はiTunes Storeを構成する楽曲や動画、アプリケーションなどのデジタル製品の売り上げの詳細を明らかにしていないため、何が要因となったかは判断が難しい。同社は電話会見で、約1億8900万台の「iOS」搭載端末が同四半期末までに販売されたと述べており、デジタルコンテンツの販売が寄与したことは間違いない。
Appleはまた、同社がアジア市場で大きく成長を続け、同四半期における利益が151%の増加となり最大の成長を見せたことを明らかにした。Oppenheimer氏は、アジア太平洋市場におけるMacの売り上げが前年同期比で76%増加し、大中華圏ではiPhoneの販売台数が前年同期の3倍に増加したと述べた。
同社の小売事業に関しては、5月で10周年となり、来客数が10億人に達する見込みとなっている。Oppenheimer氏は電話会見で、Appleの小売直営店の売り上げは同四半期に32%の増加になり、323店舗の平均売り上げは、990万ドルだったと述べた。Oppenheimer氏によると、小売店は、同社が市場シェアを伸ばすことのできる場所であり、そこで販売されたMacの約半分が、Macユーザーではない顧客に購入されたという。Appleは、2011会計年度中にさらに40店舗をオープンする計画で、その大半は米国外になると述べた。
また、電話会見では以下のことが明らかになった。
日本について:Appleの最高執行責任者(COO)を務めるTim Cook氏は、地震とそれに続く津波は大惨事だったが、同社のサプライチェーンに支えられ、第2四半期には供給やコストに影響は生じなかったと述べた。次の四半期には2億ドル相当の影響が生じる見込みだが、同社はそれを今後の見通しに折り込み済みであるとCook氏は述べた。同社は日本から、液晶ディスプレイ、光学ドライブ、NANDフラッシュドライブなど、「実際に100以上の部品」を調達しているとCook氏は述べた。
大中華圏では、iPhoneの販売台数が前年同期の3倍に増加した。米国におけるiPhoneの販売台数は、前年同期比155%増となった。
iPod、iPad、iPhoneを合わせたiOS搭載端末の販売台数は現在、1億8900万台弱となっている。
IDCのデータによると、これでAppleは、20四半期連続でPC市場の成長率を上回る成長を遂げたことになるという。
5月19日でAppleの小売直営店は10周年を迎える。
Appleの保有現金は658億ドルとなった。
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