ジーエフケーマーケティングサービスジャパン(GfKジャパン)は4月5日、2011年3月に終了したエコポイント制度に対し、薄型テレビ、エアコン、冷蔵庫の対象3品目に関する販売動向を発表した。各製品の販売を押し上げ、省エネ性能の高い製品への買い換えに大きく貢献したとしている。
最も大きな影響を受けた薄型テレビは、2009年度は数量前年比71%増、2010年度は同56%増と2年連続で大幅に伸張したとのこと。施行中3度にわたり制度内容が変更されたが、省エネ基準が厳格化される直前の2010年3月は数量前年同月比2.6倍、エコポイント付与点数が半減される直前の2010年11月は同5.3倍と記録的な販売数を記録。制度終了直前の2011年3月は前年同月の1割減となったが、制度開始前の2009年3月と比較すると2.3倍になったという。
また、省エネ性能の向上により、年間消費電力量100kWh以下の製品数量構成比は2008年度の30%から、2010年度には68%にまで達したという。
エアコンは、2009年度は冷夏の影響もあり、数量前年比7%減と落ち込んだが、猛暑となった2010年度は同43%と大幅に伸張した。エコポイント付与点数が半減される直前の2010年11月には同185%増、半減後の12月には同31%減と、同制度の変更を受けた特需と反動減が見られたとのこと。エコポイント制度終了間際の2011年2、3月は厳しい寒さを反映してプラス成長になったとしている。
一方冷蔵庫は、制度開始後の2009年度は数量前年比4%増、2010年度は同12%増となり、2010年度の販売数量は制度開始前の2008年度に比べ約1.2倍となったとのこと。エコポイント付与ポイント数が高い大容量クラスの販売が拡大したほか、年間消費電力400kWh以下の製品構成比が、2008年度の21%から2010年度は74%まで急増したとしている。
エコポイント制度は、2009年5月から2011年3月まで約23カ月実施された。
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