解説：もはやメインフレームではない--IBMが狙う「zシリーズ」の復権 - (page 2)

　ここでのキーワードは、「マルチアーキテクチャ」だ。

　橋本氏は「こうした案件に共通しているのは、zOSを利用するのではなく、JavaやLinuxを利用する形態だ。旧来型のメインフレームの売り方ではなく、新たな時代のメインフレームの売り方を推進している」と説明する。

　薮下氏も「日本では、メインフレームといった途端に“オープンではない”と受け取られてしまう。Linux、Java、XMLといったオープンな技術を採用したマルチアーキテクチャがzEnterpriseの特徴。今や、zEnterpriseはメインフレームというよりも、“ハイエンド基幹サーバ”こそが適切な表現であり、もはやオープンシステムとしてとらえるべき製品である」とする。

　「オープンシステムの条件が、ベンダーロックされないOSを採用している点だとすれば、zシリーズは既に10年間に渡ってLinuxを採用している。オープンシステムの一角を占めるシステム。そろそろzシリーズをオープンシステムの仲間だと認識してもらえないだろうか」（薮下氏）

　同社によると、日本においてSystem zを利用しているユーザーのうち、約30％がLinuxを稼働させており、既に3100以上のアプリケーションが「Linux on System z」上で利用可能だという。

　「10年前には、『0.5GHzのCPUパワーでは、レスポンスが悪く、スループットにも問題がある』と指摘されていたが、今では他社のハイエンドサーバを超える性能を実現している。パフォーマンスについては、十分に“お釣りがくる”ほどになっている」（薮下氏）とし、橋本氏も「欧米の企業では、メインフレームは投資コストが高くつくという認識は、もはやなくなっている」と指摘。既にメインフレームの古びたイメージは「過去のものになった」と払拭を図る。

　日本IBMは1月、システム製品事業においてマーケティング部門を新設した。

　「IBMが提供するテクノロジを、より明確な形でわかやすく提案することを目的とした組織」と、薮下氏は語るが、その大きな役割のひとつは、zEnterpriseのイメージを、メインフレームからハイエンド基幹サーバへとシフトし、オープンを機軸とした新たな顧客を獲得することにある。

　「日本のユーザーに、zEnterpriseはオープンシステムであると、ぜひ、認識してもらいたい」とする一方で、「ただ、どうやってこれを伝えていくのかが課題」ともいう。日本IBMは、zEnterpriseに対して今後も「メインフレーム」という言葉を継続的に使っていくのか、それとも、マルチアーキテクチャやオープンシステムという言葉を前面に出し、「ハイエンド基幹サーバ」としていくのか。

　これについては、日本IBMの中でもまだ結論が出ていないようだ。マルチアーキテクチャと高いスループット、信頼性を同時に実現する技術の進化スピードに、市場環境やマーケティングが追いつけていないとも言えそうだ。

日本IBMでは、zEnterpriseの性能面での進化、コスト面でのメリットを訴求していきたい考えだ。（クリックで拡大画像を表示）