薄型テレビ、11月の販売数量は過去最大へ--GfK調べ

　ジーエフケーマーケティングサービス ジャパン（GfK Japan）は11月24日、エコポイントや2011年の地デジ完全移行を前に、盛り上がりを見せる薄型テレビ市場について、販売動向と今後の見通しを発表した。

　GfK Japan調べによると、12月以降のエコポイント付与半減が閣議決定された10月8日より、薄型テレビ市場は過去に例のない急拡大をしているとのこと。販売数量は週を追うごとに増加し、11月以降、1週間あたりの販売数量は100万台を超えたとしている。

　家電量販店店頭による販売数量は前年比で、11月第1週（1〜7日）は396％増、第2週（8〜14日）は497％増、第3週（15〜21日）は467％増とのこと。販売のピークは最終週の22〜28日と見られ、GfK Japanでは「1月の月間販売数量が過去最高となることは確実である」とコメントしている。

　こうした背景を受け、2010年度のテレビの市場規模は、例年の1000万台前後を大きく上回る、2500万台に達する見通し。

　薄型テレビ同様に、エコポイント対象製品であるエアコン、冷蔵庫、また薄型テレビ関連したAV機器なども、市場が急拡大している。11月3週間の販売数量は、前年比でエアコン約2.9倍、冷蔵庫約2倍のほか、Blu-ray Discレコーダー約3.2倍、ラックシアター約3.6倍となった。

　一方で、2011年以降の市場に関しては「一部では急激な需要増加の反動による落ち込みが懸念されているが、例年の市場規模は上回る見通し」（GfK Japan チーフアナリスト 藤林義晃氏）としており、その理由を「ブラウン管テレビ保有台数、薄型テレビやチューナの総販売台数などから試算すると、約3000万台のテレビが2011年1月以降も何らかの地デジ対応を要する。これら潜在的な地デジ対応テレビへの買い換え需要に加えて、高機能化や低価格化が薄型テレビから薄型テレビへの買い換えを促進するだろう」としている。

　こうした点から、2011年度の販売台数は「好調だった2009年を若干下回る程度に落ち着くと考えられる」と予想している。