BCNは8月5日、7月の全国主要家電量販店23社の販売実績をもとに、PCやデジタル家電の3D対応モデルの台数構成比を発表した。
発表によると、3D対応モデルの台数構成比が最も高かった製品はレコーダーで、販売台数ベースで2.9%、販売金額ベースで4.7%を占めているという。3Dモデルと非対応モデル(2Dモデル)の価格差が小さいため、レコーダーで構成比が高いと分析している。
BCNによると、3D対応モデルのレコーダーは平均単価が9万4500円なのに対し、2Dモデルは平均単価が5万8200円という。その差は1.6倍と、主要製品の中で最も価格差が小さかったとしている。この結果を受け同社は、「どうせ買うなら3D対応モデルという購買行動に結びついている」と分析している。
薄型テレビは、3Dモデルが販売台数ベースで1.3%、販売金額ベースで3.8%の構成比となった。サイズ別で台数構成比をみると、売れ筋サイズの40型が販売台数ベースで43.5%、次ぐ46型が販売台数ベースで33.8%と両サイズだけで8割弱を占める結果となった。
また、現在40型未満に3D対応モデルが存在しないため、40型以上だけで価格を比較すると、2Dモデルが平均単価12万6800円なのに対し3D対応モデルの価格はこの1.9倍になるという。
BCNでは今後の展望について、今秋から薄型テレビなどで参入企業が出そろい、本格的に3D市場が立ち上がる時期は年末商戦からと予測。また、エコポイント終了に伴う“駆け込み需要”により、薄型テレビがどこまで3D化を進められるかがポイントになりそうだとしている。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス