BCNは3月17日、薄型テレビの販売台数が、大幅に伸長したと発表した。これは3月第2週(3月8〜14日)の実売データから明らかになったもの。BCNでは、4月から導入されるエコポイントの新基準から外れる製品を3月中に売り切ってしまう動きが広がったことから販売が拡大した、としている。
3月第2週の販売台数は前年同週比121.5%増、金額ベースでも81.0%増を記録したとのこと。これは同125.3%増を記録した2005年10月第1週以降最大の伸び率という。また金額ベースでも83.1%増の2006年5月最終週以来、最大の伸び率になったとしている。
現在販売されている薄型テレビは、96.5%がエコポイントの対象製品になっているが、新基準に移行した際の対象機種は48.3%に半減してしまうとのこと。
店頭での薄型テレビ平均単価は2010年1月第1週で10万8000円だったが、3月第2週には9万5000円まで低下。さらにエコポイントの対象外となる製品に関しては、1月第1週の8万2000円が、3月第2週には6万8000円にまで下落しているとのことだ。BCNでは、こうした単価低下の要素も重なり、販売増に結びついたと見ている。
一方、新基準のエコポイントを導入する4月以降は、売れ筋の画面サイズに動きが出ると予想している。現行エコポイントの対象製品の画面サイズ別構成比は、30〜40型が36.9%、40〜50型が25.9%、20〜30型が25.6%。これが新基準のエコポイントでは、40〜50型が37.5%、30〜40型36.8%となり、40型台の構成比が拡大。こうした対象製品の変化に伴ない、画面サイズの大型化がさらに進むものと考えているようだ。
また、メーカー別に見ると、現行基準で41.2%ともっとも対象製品の構成比が高いシャープは新基準で34.3%、次いで19.8%を確保する東芝は16.2%へ減少するとのこと。その代わり、現在12.4%のソニーが21.0%にまで拡大するとのことだ。
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