米国時間1月13日に発表されたNPD Groupの報告によると、2009年のホリデーシーズン、米国の小売りソフトウェアの売り上げは2億7800万ドルで、前年から1%減少した。とはいえ、前年比で13%減少した2008年のホリデーシーズンからするとはるかに喜ばしい結果と言える。
2009年のホリデーシーズンの5週間(11月22日から12月26日まで)で最高の伸びを見せたのは、1000万ドルから2900万ドルへと大きく売り上げが増加したオペレーティングシステム部門で、これには「Windows 7」の寄与するところが大きかった。教育ソフトウェアもプレゼントとして根強い人気を証明し、「Rosetta Stone」「Topics Entertainment」といった人気ソフトの貢献で前年比で15%売り上げが増加した。ビジネスソフトウェアの売り上げは2008年からほとんど横ばいだったが、販売額は7700万ドルと、小売りソフトウェアでは最大の割合を占めている。
NPDの業界分析担当バイスプレジデント、Stephen Baker氏は報告の中で「全体の売り上げはわずかに減少しているが、パブリッシャー、特にMicrosoftがホリデーシーズンの販売促進活動に資金を投じ、パッケージ版ソフトウェアは一部で強さを見せた」と述べている。「『Office 2007』の積極果敢な価格設定と、パッケージ版Windows 7が引き続き高い売り上げを維持したことが、ホリデーシーズンのソフトウェア販売実績を大きく後押しした。しかし、PC向けゲームソフトの低調が続いていることに加え、重要なユーティリティ分野の売り上げが芳しくなく、ソフトウェア市場はこの落ち込みを補うだけの伸びを他分野で確保することができなかった」
ゲームを除いた販売数でみた場合、このホリデーシーズンに最も人気だったのは「Microsoft Office 2007 Home & Student Edition」の3ユーザーライセンス版だった。プレゼントを贈る人たちはセキュリティのことも考えていたようで、販売数上位5位の残りは「Webroot AntiVirus w/AntiSpyware」「Norton 360 3.0」「Kaspersky Antivirus 2010」「Trend Micro AntiVirus 2010 Plus Anti-Spyware」とセキュリティソフトが占めた。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。原文へ
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