IDC Japanは12月16日、国内のIT人材状況に関する調査結果を発表した。企業の社内IT人材は減少傾向にあり、あらゆるスキルにおいて不足感が高まっているという。一方、ITサービスベンダーの人材育成では、高スキル人材の育成やグループ全体での人材マネジメントに課題があるとのことだ。
世界的な景気後退の影響で国内企業のIT人材も削減傾向にあることから、アーキテクト、ITスペシャリスト、運用要員などITスキルのあらゆる分野で人材の不足感が高まっているという。IDC Japanでは多くの企業で、この傾向が今後も継続するとみている。また、企業規模では中堅/中小企業、業種では流通業などにおいて、社内のIT人材の育成体制やキャリアパスが明確になっていない企業の割合も高く、育成体制や世代間のスキル伝承が課題となっているとした。
大手ITサービスベンダーでは整備された社内研修体制や社内スキル標準があり、IT人材の育成が進められている。ただ、大規模なプロジェクトを遂行できる高いレベルの人材の育成や、グループ企業やグローバル規模での人材マネジメントといった点で課題があるとしている。
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