太陽光発電システム市場は3年ぶりに拡大、2015年度には1兆円規模に

　矢野経済研究所は11月18日、「国内太陽光発電システム市場に関する調査結果 2009」を発表した。2015年度には市場規模が1兆円に達すると予測している。

　この調査は5月から10月、国内の太陽電池セル・モジュールメーカーおよび住宅メーカー、住宅用、公共・産業用太陽光発電システム販売事業者などを対象に実施したもの。

　調査結果によると、2008年度の国内太陽光発電システム市場は1643億円（前年度比9％増、エンドユーザー販売金額ベース）となり、3年ぶりに拡大に転じた。内訳は、住宅用太陽光発電システムが1317億円（構成比80.2％、前年度比7％増）、公共・産業用太陽光発電システムが326億円（構成比19.8％、同19％増）であった。

　国内太陽光発電システム市場の拡大を牽引してきた住宅用太陽光発電システム市場は、2005年度の1784億円をピークに縮小傾向にあったが、2008年度は政府導入助成制度の再開などを背景に拡大に転じた。

　国内の動向としては、これまで欧州市場をターゲットとしていた中国、韓国を中心とする海外太陽電池メーカーが、日本に新規参入してきている。販売面でも家電量販店やホームセンターなどの小売事業者、またガス供給事業者やガソリンスタンドなど異業種事業者の住宅用太陽光発電システム販売事業への参入が活発になっている。

　2009年度以降の国内太陽光発電システム市場は、2009年1月に再開された政府による導入補助金支給制度と、11月にスタートした余剰電力買取制度により、住宅用太陽光発電システム市場を中心に急拡大するものとみている。2009年度は2829億円（前年度比72％増）、2015年度には1兆159億円（2008年度比518％増）まで拡大する見込みだ。