Ted Schadlar(Forrester Research) 翻訳校正:川村インターナショナル" data-separator="," />
モバイルインターネットはすでに定着している。現在のところiPhoneがそれを最もよく証明しているが、次の時代の重要なビジネス向けモバイルインターネットデバイスがiPhoneだけとは考えられない。すべてのデバイスメーカーが、どこかの時点で、十分な機能を持つモバイルインターネットデバイスを出荷するだろう。Forresterは、今や企業のIT担当者がiPhoneをサポートすべき時期だと考えているが、同時に、初期iPhoneユーザーから得られたこれらの結果が、モバイルコラボレーションの未来に向けた最良のロードマップを示していると考える。
Forresterは2008年の2月と3月、米国とカナダの18歳以上の世帯および個人6万1033人を対象に、郵送調査を実施した。無作為に抽出したこの大きさの標本(N=61033)に基づく結果を、北米の18歳以上の世帯および個人すべてを対象に調査した場合の結果と比較した統計的精度は、信頼水準95%でプラスマイナス0.4%である。Forresterは、米国の世帯主のデータに対して、年齢、性別、世帯収入、世帯規模および構成、教育水準、宗教、市場規模(広域都市圏)によって加重値を与えた。米国の個人回答者のデータに対する加重基準には、上述の基準のすべてに雇用状況を加えた。この調査の加重後の標本数は、世帯レベルでは北米の5万3000人の回答者、個人レベルでは北米の6万847人の回答者となった(注:郵送によるパネル調査では、一般に個人が十分に代表されないため、それを計上する加重後の標本数は、実際の回答者数とは異なることがある)。標本はTNSのパネル調査対象者から抽出され、回答に対する動機付けとして抽選で賞金が贈られた。TNSによる標本は、無作為標本ではない。今回の調査のためにTNSのパネル調査対象者から個人を無作為に抽出したとしても、そのパネル調査対象者は、それ以前にTNSのパネル調査に参加することを選択した人たちである。
標本誤差に加えて、調査を実施する上での実際的な困難によって、調査の結果に誤差や偏りがもたらされる場合があることに留意する必要がある。理論的に計算される標本誤差よりも、ほかの原因によって発生する可能性のある誤差の方が、おそらく重大であろう。そうした誤差をもたらす可能性のある原因には、質問の言い回しや、質問の順番、無回答などがある。すべての調査研究において、これらの要因から生じる可能性のある誤差を、実験対照群を用いずに定量化することはできないため、Forresterは、いかなる調査データのレポートにおいても、「誤差限界」という用語の使用には厳重に注意している。
この陳述は、National Council on Public Polls(NCPP)の情報開示原則に従ったものである。
1. iPhoneは企業で使える段階にあるだろうか。Kraft FoodsとOracleを含む、Forresterが話を聞いた3社は、もう使うことができると考えている。ここでは3社の見識を紹介し、そこから初期の教訓を導き出す。自社でiPhoneをサポートするよう、論述を展開するのに役立つだろう。iPhoneに関する重要な教訓には、「iPhoneはありふれたデバイスとは一線を画す」「iPhoneは企業文化の変化を促進する」「iPhoneによって従業員が自分のツールを自由に選べるようになる」「iPhoneはサポートモデルをセルフサービスへと変化させる」といったものがある。しかし、iPhoneや、同様のモバイルインターネットデバイスの本当の利点は、ますますモバイルに移行する従業員にコンテンツやコラボレーションアプリケーションを提供するための新しいプラットフォームであるということだ。2009年4月10日のレポート「Making iPhone Work In The Enterprise: Early Lessons Learned」を参照されたい。
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