株価は上場廃止の決定前から、これ以上下げようのない1円まで下落していた。通常、ここまで株価が下落すると時価総額基準で上場廃止となるが、ニューディールの発行済株式数は相次ぐファイナンスで5億株を超えており、株価1円でもその基準をクリアしていた。ただ、取引所では時価総額が発行済株式の2倍以上でなければならないとの基準も存在するため、ニューディール株はその基準にも抵触していた。
上場廃止が決定し、大量の売り注文が出たが、もちろんそれ以上は下がらず、1円で取引されている。市場を騒がせ続けたニューディールの最後は委託手数料の滞納という、お粗末な結末となった。ニューディール株の上場廃止決定も市場全般への影響は軽微だった。新興市場の浄化には上場企業の新陳代謝が必要と言われており、市場関係者の中には好意的に見る向きすらあった。上場廃止日は3月28日。
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