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シャープが年初に連続ストップ高の“暴騰”を演じたわけ

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 東京株式相場は、昨年末から年始にかけて日経平均株価が7日続伸するなど堅調なスタートを切った。先週水曜日7日の日経平均株価の終値は、9239円と9200円台を回復した。日経平均株価が7日続伸したのは、2006年4月以来2年9カ月ぶりのこと。この7日間の上昇で722円(上昇率8.4%)と株価指数が急伸したのは電機、精密機器のハイテクや自動車など輸出関連の主力銘柄だった。

 輸出関連の主力銘柄が人気を集めた背景には、20日に就任を控えたオバマ米次期大統領の打ち出す政策への期待感や、一時1ドル=94円水準と円相場が弱含みに推移していたことが挙げられている。また、7日の東証寄り付き前の外国証券(11社ベース)経由の売買注文動向は、売り3790万株、買い5190万株で差し引き1400万株の大幅買い越しとなった。

 こうした外国人投資家の積極買いの背景について市場関係者は「年金を運用する欧米の機関投資家が、12月期決算終了に伴いアセットアロケーション(資産配分)の変更を実施したのではないか。具体的には米国債を売却して原油などの商品先物や日本株を買っているようだ。とくに、日本株については秋以降の全般株価大幅安基調の中でも、特に極端な下落率となっていた主力ハイテク銘柄に押し目買いが集中したようだ」としている。

 その中でも1月6日、7日と連続ストップ高で、7日は東証一部の売買代金トップという強烈な買い人気を集めたのがシャープだ。シャープの株価は、1月5日の大発会に61円高、6日、7日は連日のストップ(100円)高により3日間で合計261円高(上昇率41%)し、こうした大型株では異例の?暴騰?となり、7日終値は879円となった。なぜ、いまシャープがこうした“暴騰”を演じることになったのか、その背景を探った。

 シャープの場合、携帯電話事業の不振や液晶パネルの採算悪化に伴う業績下方修正から株価は昨年来安値の554円(2008年11月21日)まで下落、2008年2月26日の昨年来高値に比べて4分の1水準まで売られ過ぎていたことが挙げられる。もうひとつは、オバマ次期米大統領の掲げる新エネルギー政策で活躍が期待される「太陽光発電関連」の代表銘柄としての評価が高いことも買い人気が集中した理由といえそうだ。

 シャープは、葛城工場(奈良県葛城市)に次いで、2010年春には大阪府堺市の新工場を稼働させる方針なのに加え、海外では欧州電力2位のイタリアのエネルと合弁で太陽電池工場を新設する計画も進めている。シャープは年末年始のテレビCMで、「油田の時代から、いよいよ太陽光の時代へ。救うのは、太陽だと思う。シャープは、世界のソーラー・カンパニーへ。2010年、大阪・堺コンビナートが稼働。」といったコピーを繰り返し放映した。

準大手証券の投資情報部では「シャープは、世界的な不況長期化による液晶テレビの販売不振や、携帯電話事業の採算低下などで足元業績の悪化は避けられないものの、中期的な太陽光発電事業への成長性を評価した買いが個人投資家からも流入しているようだ」としている。

 短期間に株価が急上昇したこともあり、当面は700〜800円台での株価推移が予想されている。

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