調査会社NPD Groupが米国時間9月16日に発表した報告書によると、消費者は、映画や動画コンテンツ用予算のうち、平均約41%を映画DVDの購入に割いているという。次に比率が高いのはDVDレンタルで、予算の29%がこれに充てられている。TV番組のDVD購入は予算の11%で、映画館でのチケット代は約18%という。
ウェブ経由でのTV番組や映画のレンタルや購入は、わずか0.5%。これは、インターネットビデオの現実を示す数値といえる。
この結果は驚きではないはずだ。デジタルビデオはまだ黎明期にある。米国のインターネット回線は諸外国と比べると低速で、大容量の映画ファイルをダウンロードするのには時間がかかる。
大容量ファイルを圧縮する技術は進歩しているが、品質と視聴体験は、DVD鑑賞と比較するとはるかに劣る。映画会社はダウンロードしたデジタルコンテンツに、DVDほどの移植性をもたせていない。
選択肢も限られている。ダウンロードサービスの多くは、街角のビデオショップが扱う商品の一部しか取り扱っていないからだ。
今回のNPD Groupのようなデータは正確かもしれないが、これにすべてが現れているわけではない。Microsoftの「Xbox」、iTunes、Rokuの「Netflix Player」などからわかるように、映画会社はデジタルメディアに将来を見出している。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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