オンライン取引は「不安」、でも対策は不十分--ネットユーザーの意識調査

　トレンドマイクロが9月1日に発表したオンライン取引時の個人情報漏えい対策に関するアンケート調査によると、オンライン上での取引頻度は増加傾向にあり、ユーザーはオンライン取引をする上で、個人情報を入力する行為やその環境に敏感であるという。

　調査は8月8日から9日にかけて18歳以上のインターネットユーザーを対象にインターネットを通じて実施されたもので、有効回答数は1032名。

　1年前と比べたオンライン取引の頻度について聞いたところ、オンラインショッピングをするユーザーで「減った」と回答したユーザーが4.3％であったのに対し、「増えた」と回答した人は47.6％だった。また、回答者の88％が、オンライン取引（オンラインショッピング、トレーディング、バンキング、オークション）をしており、そのうちの94.5％がオンライン取引に不安を感じていると答えている。

　不安の内容は「自分のクレジットカード番号や口座情報を入力するのが不安だ」（71.4％）を筆頭に、「ネットカフェなどに置かれた共用のパソコンでオンライン取引を行うのが不安だ」（64.7％）、「喫茶店や空港など、公共の場のワイヤレスネットワークでオンライン取引を行うのが不安だ」（47.5％）などで、個人情報の入力をする際の環境に敏感になっていることがわかる。

　また、オンライン取引に不安を感じているユーザーの多くは、個人情報を守るための対策方法は理解している一方で、実行が伴っていないことも明らかになっている。クレジットカード番号や個人情報が盗まれないようにするために有効と思われる対策方法を聞いたところ「パスワードの変更を頻繁に行う」（84.1％）が最も多く、次いで「ソフトウェアキーボードの使用」（79.1％）が挙げられた。

　しかし、実際にしている対策では、「パスワードの変更を頻繁に行う」（16.6％）、「ソフトウェアキーボードの使用」（18.9％）と、行動に結びついていない。トレンドマイクロでは今回の調査を踏まえ、快適かつ簡単にユーザーの重要な情報を守るために必要な対策の啓発、およびセキュリティ製品の開発をしていくとのことだ。