米McAfeeは5月15日、検索結果上で危険なサイトを警告するサービスや、ウェブサイトの安全性を認定するサービスなどを米国で今夏より開始すると発表した。ただし、日本での提供スケジュールは未定としている。
検索結果上で危険なサイトを警告する個人向けサービス「McAfee Secure Search」は、ブラウザの脆弱性を利用する悪質なサイトや、スパイウェア、ウイルス、アドウェアなどをダウンロードさせるサイト、ユーザーをだまして重要な個人情報や金融情報を入手するフィッシングサイト、次から次へとポップアップウィンドウを表示するサイト、ユーザーの同意なしにブラウザの初期設定を変更するサイト、大量の電子メールを送信するサイトを回避するもの。
McAfee Secure Searchは、同社のツールバー「McAfee SiteAdvisor」から利用可能。検索結果にサイトが安全か、注意が必要か、危険かを緑、黄、赤の色で表す。危険なサイトを表示しない設定にもできるという。
ウェブサイトの安全性を認定するサービス「McAfee Secure for Web Sites」は、ウェブサイトに脆弱性や危険なコンテンツ、リンクがないかをMcAfeeが毎日テストする。この認証プロセスに合格したウェブサイトは、個人や企業が安心してオンライン取引できることを認証するMcAfee Secureマークをサイト上に表示できる。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
「程よく明るい」照明がオフィスにもたらす
業務生産性の向上への意外な効果
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
住環境に求められる「安心、安全、快適」
を可視化するための“ものさし”とは?