告発するビデオサイト--既存メディアと市民ジャーナリズムの新たな関係 - (page 2)

　セントルイス近郊のある警官は、でっち上げの容疑でBrett Darrow氏（20歳）を刑務所送りにすると脅した。Darrow氏が車に取り付けたビデオカメラが回っている間、警官は、「俺が思いついた（卑語省略）理由で刑務所に行きたいか」と叫び、さらに、「おまえのカメラなんか気にしていない」と付け加えた。

　この警官は、今はおそらくカメラを気にしているはずだ。彼はその後解雇されたからだ。

　しかし、Darrow氏を無実の罪で投獄できるという発言は正しかったのだろうか。ビデオがなければ、誰がDarrow氏の言うことを信じただろうか。もしDarrow氏が地元の新聞社やテレビ局にビデオを持ち込んだだけだったら、警察は措置を取る必要性をこれほど感じていただろうか。

　反面、誰かがYouTubeやインターネットがもたらす力を悪用して、偽の情報を配信するという議論もある。投稿前に、ビデオテープには手が加えられている。たとえそうでないとしても、ダメージを与えることはできる。

　韓国で、電車に乗っていた若い女性が自分の犬のふんを始末することを拒んだ。この状況を誰かがビデオに撮影した結果、その女性はインターネットで軽蔑の的となり、「犬糞女」として知られるようになった。女性は怒ったインターネットユーザーに追い回され、あざけられ、ついには公衆の激しい非難により退学に追い込まれ、姿を隠さなければならなくなった。

　Overholser氏は、匿名の人たちによる報道を検証することが、従来のメディアにとって重要な貢献になるだろうと述べている。

　新聞や地元テレビ局は、事件の前後関係を提供し、インタビューを集め、素人による報道に肉付けすることもできるという。ニューヨーク市警の暴行のビデオが明るみに出た後、New York Post紙は、まさにそれを実行した。New York Post紙はすぐに、警官の名前、報告書で述べた内容（自転車に乗っていた人物にひかれたと書かれている）、彼が3代目の警官であることなどを報じた記事をウェブサイトに投稿した。

　「このようなビデオがYouTubeに投稿された場合、わたしはWashingtonpost.comやLatimes.comで記事を読む。新聞社には、ビデオが本物かどうかを確認していてほしいと思う」（Overholser氏）