VMwareは米国時間7月8日、設立者兼最高経営責任者(CEO)であるDiane Greene氏が現職を退任し、元Microsoftの幹部であるPaul Maritz氏がCEOに就任することを発表した。
VMwareによると、通年の売上高は「2007年より50%増やすという前回のガイダンスをわずかに下回る」だろうという下方修正も発表している。VMwareは直近の四半期については新たなガイダンスを発表せず、予定通り7月22日に業績報告書を発表すると述べた。
これらのニュースを受けVMwareの株価は大きく下落した。このところ39.50ドル付近で推移していた同社の株価は25%以上下がり、13.69ドルとなった。
VMwareが財務に関して悪いニュースを発表したのは、今回の業績予想下方修正で2度目となる。同社は1月、予想を下回る業績結果を発表している。
新CEOに就任するMaritz氏は、Microsoftに14年間勤務した経験をもつ人物で、VMwareの親会社であるEMCがMaritz氏の創業したPiを2月に買収して以来、EMCに勤務している。
VMwareは声明でGreene氏の貢献を称賛する一方で、Greene氏の退任は取締役会の決定だったことも明らかにしている。
「VMwareの取締役会は本日、わが社を率いるリーダーに関して変更を決定した。これを受け、Diane Greene氏は社長兼CEOから退任することになった」と声明文は述べている。
VMwareがこれまで独占してきた仮想化分野における戦いは激化している。VMwareはMaritz氏が以前勤務したMicrosoftとも競合関係にある。
VMwareは2007年夏、大型IPOを果たしたが、それ以来、同社の資産は大きく変化している。VMwareの株価はIPOの取引初日、29ドルから55.5ドルに一気に跳ね上がった。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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