現在のように変化が激しく、「何を成すべきか」が不明確な経営環境では、変化対応する力があり、成果を出せる人材が必要とされます。
一方、「いい人がいない」「人が足りない」と嘆く企業は後を絶ちません。特にIT業界の人材不足は深刻であり、高度なプロジェクトを率いるプロジェクト管理者の数は、日本全体で見ても数万人不足しているという指摘さえあります。
「それほど人材が足りないなら、採用すればいいではないか」というご意見もありますが、現在は16年ぶりの空前の売り手市場であり、良い人材は簡単には見つかりません。ある中堅SIerでは採用コストを年間1500万円かけましたが、採用できたのは未経験者6人だった、という事例もあるほどです。採用がいかに困難であるか、お分かりいただけると思います。
それならば自社で人材を育成しなければならない、ということで現在は社員の育成に力を入れている企業が増加しています。
そのような会社にとって「人材育成」は多くの企業にとって、最も重要な経営課題のひとつであることは疑う余地がないでしょう。「会社は人なり」という名言通り、「人をつくることは会社の未来をつくること」です。
元3M会長兼CEOであったジェームス・マクナニー氏は「リーダーの育成」に関して次のように述べています。
「生産性や顧客満足度、ブランド価値の向上などいずれも重要だが、最も必要な仕事は社内で優秀なリーダーを育てることだ」
このような現状を踏まえ、本連載では「IT業界において、良い人材を育成するには、企業として何に取り組まなくてはならないか」に焦点を当て、話を進めます。
さて、最初に質問です。
良い人材とはどのような人でしょうか――。
少し考えてみてください。
当然、答えは一つではなく、仕事や企業のカルチャーによってもさまざまな人材像があります。ですが、どこの企業も求めている人材は結局のところ、「仕事で成果をきちんと残せる人材」ということとなります。
それでは、成果を出せる人は、どのような人材なのでしょうか。頭のいい人、コミュニケーション力のある人、それとも知識の豊富な人なのでしょうか。
こちらも、当然100人に聞けば100人が異なった答えを出しそうな問いかけですが、最も有名な経営学者の一人であるピーター・ドラッカー氏はその著書の中で面白いことを述べています。
「頭の良い者が、しばしば、あきれるほど成果をあげられない」
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