シスコ、好調な四半期決算--チェンバースCEOも将来の成長に自信 - (page 2)

　「われわれは1年前よりもさらに勢いづいている」とChambers氏は語った。このChambers氏の強気な姿勢に加え、同社が過去16四半期連続で成長を維持していることもあり、同社の経営陣は業績予測を引き上げた。

　それでもなお、満足しなかったアナリストが少なくとも1人いる。Merril LynchのTal Liani氏だ。Liani氏は電話会議で、同氏の計算ではCiscoは業績予測のさらなる引き上げが可能だと指摘した。

　私もいくつかの点で、Liani氏に同意しなければならない。Chambers氏の話を聞いていると、同氏が、Ciscoと同社の信奉者を財政面で保証されている約束の地へと導くために連携技術の可能性について説いている福音伝道者に思えてくるだろう。しかし、そのレトリックをよそに、同社は依然として慎重な姿勢を崩していない。

　とは言うものの、今後、業界が向かう方向性や長期的に業界が大きく成長する可能性に関するChambers氏の予測に逆らう気はない。Ciscoは確かに、最初のインターネットブームの際に大成功を収め、その後の低迷期を巧みに乗り切り、現在は、新たなビジネスチャンスを模索する一方で、強力かつ堅実な事業を維持している。

　また、Ciscoが向こう数年間に大幅な成長を遂げるというChambers氏の予測は筋が通っていると考える。Ciscoが常に確固たる地盤を築いてきたビジネス界では、インスタントメッセージング（IM）やビデオ会議を使って、（同じフロアの）向こう側に同僚、あるいは世界中に散らばっている同僚と連携する人が増えている。また、一般消費者でさえも、Web2.0技術を使って互いの意思の疎通を図っている。その際に使われるのが、SkypeのようにVoIP（voice over IP）やメッセージングプラットフォームを提供するサービス、あるいはFacebookなどのソーシャルネットワーキングサイト（SNS）だ。

　Ciscoは、この連携を実現するためのツールの一部を提供したいと考えているが、一方で、同社はこのネット活動全体を可能にする基礎的なインフラも販売している。そしてCiscoはすでに大きな成長を遂げている。一例として、新しい連携サービスや双方向サービスを提供するためにネットワークのアップグレードを図っている電話会社やケーブル事業者向けに販売している機器の売り上げが30％近く増加した。

　将来、ビデオはキラーアプリケーションとなり、この成長をさらに加速させるだろう。Chambers氏はその一例として特に取り上げたのが、CiscoのTelePresenceだ。この超高性能ビデオ会議システムには、このシステム向けに特別に作られた室内システムがもれなく付いてくる。同システムは、すでにおよそ50社の顧客企業に販売されており、全世界に設置されたTelePresenceセンターの数はおよそ110カ所に上る。