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携帯向け有料多チャンネル放送は「“体験”すれば利用意向が高まる」

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 KDDIとクアルコムジャパンが共同で設立したメディアフロージャパン企画は2月15日、携帯電話向けの有料多チャンネル放送の受容性に関するアンケートを実施、結果を発表した。

 今回の調査は米QUALCOMMが開発した携帯電話向けマルチメディア放送配信サービス技術「MediaFLO(メディアフロー)」の市場性および事業性を検証する一環として行われた。メディアフロージャパン企画は2005年12月27日に、メディアフローを用いたサービス提供の可能性を検討することを目的として設立された。

 メディアフローのサービスの利用について、ネット調査では「利用したい(8%)」、「どちらかというと利用したい(33%)」を合わせ41%が利用意向を持っていた。一方、直接端末を手にとってサービスを体感した会場調査では「利用したい(43%)」、「どちらかというと利用したい(40%)」を合わせ83%が利用意向を示している。この会場調査と同じセグメントをネット調査結果から抽出した場合の利用意向率は52%で、サービスを理解するにつれて利用意向が高まることが分かった。

 また会場調査では映像の画質について92%、電子番組表から番組を選ぶスタイルについて87%、他チャンエルへの切り替え時間について78%が好評価をしている。またチャンネル数については「31ch〜(45%)」が最も多く、多チャンネル放送へのニーズが高いことが明らかになっている。

 そのほか、ネット調査によるメディアフローを利用したい生活シーンは、「通勤/通学での移動時(40%)」が最も多く、次いで「会社/学校での休憩時/待ち時間」だった。視聴したいコンテンツジャンルは「ニュース(41%)」が最も多く、次いで「映画/ドラマ/アニメ(21%)」、「スポーツ(12%)」の順となっている。

 また、4種類の放送形式(ストリーミングテレビ放送・ストリーミング音楽放送・蓄積型クリップキャスト・IPデータキャスト)に割る振ることができる場合の望ましい配分を聞いたところ、「ストリーミング映像(35%)」が最も多かったものの、いずれの放送形式でも差異が見られず、一定のニーズが存在していることがうかがえる。

 調査はアクセンチュアに委託し、首都圏の携帯に関する感度が高い層を対象に実端末によるデモ体験を行った会場調査(有効回答数227人)とネット調査(有効回答数3000人)で実施した。

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