あらゆるWeb 2.0企業、銀行のインターネットサイト、企業の電子メールシステムの裏で多大な電力が消費されているのは誰でも知っていることだ。しかし今、米国時間2月15日発表のLawrence Berkeley National Laboratoryの研究によって、正確なその規模が明らかになる。
米国のサーバとそれに伴う冷却システムは、2005年に450億kWhを消費した。ローレンスバークレー国立研究所の科学者およびスタンフォード大学の客員教授でこの研究を執筆したJonathan Koomey氏によると、これはミシシッピ州およびその他19の州よりも多いという。
そして、コンピュータの電力消費量は急速に増えている。
「2000年から2005年の5年間で、およそ2倍に増加している」とKoomey氏は述べた。増加の主な理由は、費用が2万5000ドル以下のローエンドサーバが広範に設置されたことだという。
サーバの消費電力抑制の要求は、特に電力コストの高騰と膨れ上がったデータセンターによって顧客の優先リストの上位にあがっており、ハードウェアメーカーはこれに応えようと務めている。推奨されている対策には、低消費電力プロセッサ、電力消費抑制技術、水冷システム、さらには非効率的なローエンドサーバを数多く配置するよりもより強力なマシンに数を絞って作業を統合することなどがある。
この研究では、2005年の世界のサーバ消費電力を1230億kWhと見積もっている。IDCが予測する出荷されるサーバ数を元に、サーバ1台あたりの消費電力が2005年と同じであると仮定すると、2010年には世界のサーバ消費電力は2005年からおよそ40%増加するだろうと、Koomey氏は述べている。しかし同氏によると、サーバ消費電力が過去の比率で増加すれば、2010年の消費電力は2005年と比較しておよそ75%増加するという。
この研究は、プロセッサメーカーAdvanced Micro Devices(AMD)から資金援助を受けている。AMDは、エネルギー効率を販売戦略の一環にしているハードウェア企業だ。Koomey氏によると、この研究にはデータセンターの空調設備や照明といった補助インフラは含まれているが、ストレージアレイやネットワークスイッチといったコンピューティング機器は含まれていないという。含まれていないこれらの機器が、サーバの消費量のおよそ3分の1にあたる電力を消費していると同氏は述べた。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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