シャープら5社、デジタルテレビ向けポータルサービスの共同検討を開始

　シャープ、ソニー、東芝、日立製作所、松下電器産業の5社は2月3日、ブロードバンド接続機能をもつデジタルテレビ向けのポータルサービスのあり方について、共同で検討することに合意したと発表した。

　5社は、「DTVポータル検討ワーキンググループ（DTP-WG）」を結成し、ユーザーや関連事業者の意見を集めながら、ユーザーが利用しやすく、関連事業者が幅広く参加できるポータルサービスの事業形態について、またその実現に必要な端末技術仕様などについて検討を進めていく。検討の成果は、CEATECなどで公開するとしている。

　ブロードバンド接続機能をもつデジタルテレビの普及拡大にともない、インターネットを利用した各種の情報やビデオオンデマンドといったサービスが提供されつつあるが、現状では、サービスがデジタルテレビのメーカーや機種に依存するといった制約がある。ユーザーがデジタルテレビのメーカーや機種に制約されることなく、幅広いサービスを安心・安全・便利に利用できるようにするためには、ネットワークへの入口であるポータルの共通化、デジタルテレビ向けのポータルサービスが必要となる。

　ワーキンググループは、デジタルテレビ向けポータルサービスにおいて、機器認証やサービスの運用規約・ガイドラインなどにより、安心・安全なサービスをユーザーに提供するとともに、映像配信や各種の関連事業者の幅広い参入が容易となるようなプラットフォーム機能を提供することを想定しているという。

　また、技術仕様については、ポータルサービスの早期立上げと普及促進に向けて、関連する標準化団体と連携し、ポータルサービスの実現に必要な端末仕様などの技術仕様策定を進めていくとしている。