Apple自体も、2つのやり方でこの動きに加わっている。iPodの生みの親である同社は、2004年のiPod用ソックス、昨年iPod nanoと同時に発売したアームバンドやシリコンチューブ、そしてSteve Jobsが米国時間10日に発表した49ドルのFMラジオ/リモコンまで、少しずつ独自のアクセサリを追加してきている。
また、Appleは一部の他社製品をコントロールし、そこから利益を得ようとしている。同社は昨年、iPodの電子コネクタと互換性のある製品を認定する「Made for iPod」プログラムを立ち上げた。Appleはこの認定を行う代わりに認定アクセサリからロイヤリティを徴収している。
当初、認定の取得は各アクセサリメーカーが自由に判断できたが、その後、iPodの底面にあるドックコネクタポートに接続する製品については、これの取得が必須となった。
Appleの認定作業は「製品数を絞ってロゴプログラムから高額な使用料を徴収する」ことが中心になっているのではないかと、Bakerは考えている。
だが同氏によると、Appleはライバル不在の自社製品に対応した幅広いアクセサリからメリットを享受しており、慎重な対応が求められているという。
「彼らはあらゆるタイプの製品を投入したいとは考えないだろう」(Baker)
後を絶たない新規参入
これだけ競争の激しいiPodアクセサリ市場だが、新規参入も相変わらず後を絶たない。
カタログ販売業者のThe Sharper Imageは、Macworldに出展はしていなかったが、一気に同市場に参入してきた。同社は、光るスピーカから「iJoy」という700ドルのマッサージチェアまで、さまざまな製品にiPodコネクタを搭載した。
記録用のテープやCDで有名な日立マクセルも各種アクセサリ群を発表し、iPod対応製品で大きな賭に出てきた。ケース、各国対応充電器、ドック、スピーカ、標準のiPodドックコネクタ用アクセサリをiPod shuffleに対応させるアタッチメントなどが投入されている。
マクセルの営業/マーケティングディレクターGordon Tetreaultは、「われわれは市場参入にやや出遅れた」と語っている。だが同氏は、iPod用のアドオンが同社のアクセサリビジネスの20%を占めるようになった、とも付け加えた。「巨大ビジネスだ」とTetreaultは語る。
Macworldで大きなブースを構えていた同社は、自社のブランド力を使ってTower Records、Walgreens、Rite Aidなどの大手小売業者で製品を販売する。
「われわれは、この市場でブランド力のある数少ないベンダーの1社だ」(Tetreault)
新品に加え、製造中止のモデルや再整備したMacを販売する小規模ベンダーのDog Electronics(本社:バーモント州)もこの市場に参入してきた。同社はiPodの旧モデルや他社のアクセサリに加え、先週発表した2つの新製品をはじめとするオリジナルアドオンも用意している。
Small Dogでは、このようなアドオンを専門に扱うPodJungleというウェブサイトも別に立ち上げた。
Small DogのオーナーDon Mayerは新しいベンチャー事業を発表する声明のなかで、「種類が非常に多いため、iPod用のアクセサリ、ケース、アドオンを探すのは自分のような技術マニアにとっても至難の業だ」と述べている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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