「2010年までに米国内のIT部門スタッフは15％減少」--米調査

　調査会社Gartnerが発表した最新の調査結果によると、優良なアウトソーシング企業が増えていることを受け、企業は今後数年の間に、IT部門に勤めるスタッフの人数を大幅に減らす見込みだという。

　Gartnerは米国時間24日、2010年までにITを専門とする労働者の数が15％減少するという見通しを発表した。同社によると、アウトソーシング企業の増加だけでなく、技術に詳しいスタッフが他の部門にも配置されるようになったことも、IT部門のスタッフの減少に影響しているという。なお、アウトソーシング企業は、インドのような低賃金国で事業を行っている場合が多い。

　「ITは、業務を遂行するうえで欠かせないものになりつつある。そのため、IT部門以外にもIT業務に関わる人の数が増えている」とGartnerの報告書には書かれている。「また、企業は、（部門に関係なく）スタッフのITスキルを重視するようになっていることから、社内にシステムの専門スタッフをわざわざ配置する必要がなくなっている」（Gartner）

　IT関連職の将来については、このほかにも様々な調査結果が発表されている。米労働省は、「コンピュータソフトウェア開発」と「ネットワークシステム／データ通信分析」が、2001年から2012年の間に雇用が最も伸びる職業のトップ10に入ると予測している。また2004年秋には、Gartnerのアナリストが、学生のIT分野に対する関心が薄れていることなどから、米国は近い将来、技術者不足に陥るとの予測を示した。

　しかし研究組織Randが2004年に行った研究では、米国が近い将来、科学／技術／工学／数学分野の人材不足に陥ることを示す根拠は見つからないと結論付けられている。また別のGartnerのアナリストは2004年、今後20年間で、コンピュータ技術は大きく変化し、現在雇用されているIT従事者のほとんどが不要になると予測した。