Sun Microsystemsは、「Project Jxta」というPtoPコンピューティングの取り組みを通じて開発されたソフトウェアを、同社の商用ソフトウェア製品に組み込む計画を進めている。
Jxtaソフトは、ネットワーク上のマシンをつなぎ合わせる、「配管作業」にあたる機能を提供し、マシンが簡単に通信し合えるようする。Jxtaを利用すると、中央のサーバを介してやりとりを行う必要がなくなり、またコンピュータや機器同士が互いに相手を自動検知して直接情報を共有するので、やりとりも簡単になる。Jxtaは、過去3年間、Sunが後援するオープンソースプロジェクトとして開発が進められ、複数のサードパーティソフトウェアメーカーがこれを製品に利用してきた。
Sunのソフトウェアマーケティングディレクター、Ingrid Van Den HoogenがCNET News.comに28日(米国時間)語ったところによると、今回Sunは、Jxtaツールを同社のサーバやデスクトップ製品シリーズに組み込む計画を検討中という。同社は今後1、2年の間に、自社のLinuxベースのオープンソースデスクトップアプリケーションセット「Java Desktop System」およびJavaサーバソフトウェアバンドル「Java Enterprise System」に、Jxtaの一部を組み込んでいくと、Van Den Hoogenは述べている。
「Java Desktop Systemへのコラボレート機能やPtoP機能の拡張など、(Jxtaがあれば)ごく簡単に実現できることがいくつかある」(Van Den Hoogen)
Sunは、すでに顧客にアプローチし、Jxtaを同社製品内で活用する上での最良の方法を見つけようとしている、とVan Den Hoogenは語った。
Sun幹部によると、同社のJavaサーバ製品でも、JxtaのPtoPコンピューティング機能の一部を活用するという。同社のポータルサーバやカレンダーサーバなどの製品で、その管理機能やスケーラビリティの改善にJxtaを利用できる可能性がある、と幹部らは話している。
中央に置かれた1台のサーバにすべてのクライアントマシンを制御させるのではなく、マシン同士をピアツーピア(PtoP)で結ぶことで、企業は特定のサーバにかかる処理負荷の一部を他のサーバに簡単に分散できるようになると、Sunの高度技術グループのディレクター、Juan Sotoは説明した。
Van Den Hoogenによると、SunはN1計画にもPtoPコンピューティング機能を追加し、複雑なデータセンターをより統一された形で管理したいとも考えているという。N1ソフトウェアにJxtaの自動検知機能が追加することで、N1は複数のマシン間での負荷共有をさらに効率的に行なえるようになる、と同氏は語った。
Sunは自社製品へのJxta統合を考えているが、Sunの開発ツールやハードウェアへの需要増を図るべく、今後もサードパーティによるJxtaの利用推進を続けていく。同社は、Project Jxtaについて、現在1万6000を越えるメンバーが参加しており、またJxtaソフトは累計で200万回以上ダウンロードされていると説明している。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。
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