米デル、出荷台数上昇で収益向上

　米Dellは14日（米国時間）、第2四半期の決算を発表。総出荷台数の増加を受け収益が26%増加し、アナリストの予測した通りの結果となった。

　同社は、今年第2四半期（8月1日締め）の純利益は6.21億ドルで、1株あたり利益は24セントと報告。また同期の収益は98億ドルとなり、過去最高を記録した。なお、昨年同期は、収益85億ドルで純利益が5.01億ドル、1株あたり利益は19セントだった。

　同社の市場シェアは、前四半期に引き続き増加した。米IDCによると、出荷台数は28.9％伸び、また市場シェアは過去最高の17.8%になったという。

　この第2四半期に、同社の出荷台数は前年度比27％の伸びを示した。種類別の増加率では、デスクトップPCが25％、サーバが27％、またノートPCは37％だったと、同社では述べている。。

　しかし、アナリストの中には、メモリの価格上昇が無ければ、Dellはさらに大きな利益をあげることができただろうと考える者もいる。DRAMの価格がこの2ヶ月ほどの間に徐々に上昇し、同社にとってはコストの増大につながったという。 ただし、メモリの価格は上昇しているが、部品コストは全体として下がっていると、経営幹部は説明した。

　長期的にみると、たとえDRAMのコスト増大が利益を圧迫したとしても、同社はPCの構成変更を行ったり、サーバ販売やITサービスなどサーバ関連ビジネス、あるいはプリンタや家電の販売など、より利益率の高い製品へ移行することで、何とかコストの増大に対処していくだろうとアナリストは予想している。

　Dellの扱う消費者向け家電製品の多くは、サードパーティが製したものだ。しかし、同社社長のKevin Rollinsは、音楽関連の製品や液晶テレビが同社にとって特に関心の高い分野であると述べ、そうした分野で自社製品を発売する可能性をほのめかした。

　なお、同社による第3四半期の見通しは、出荷台数が25％かそれ以上増加し、収益は105億ドル、また1株あたり純利益は26セントで、これはFirst Callの集計したアナリストの予測とほぼ一致している。