Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同調査のもと、消費行動に関する調査を行った。
消費行動に関する調査は、「消費行動に関する調査--ネットの普及で衝動買いはなくなる!?」に続き2回目となるが、今回の調査では、ユーザーの消費行動を情報収集と購入時の2軸から分析をした。また、本調査はボーダーズが提供するセルフ型アンケートリサーチシステム「アンとケイト」を使用しています。(サービスの詳細についてはページ下段をご参照ください)
≪調査結果サマリー≫
今回の調査対象は、15歳から49歳までの男女624人。男女年代別の均等割付の結果、男性:312人、女性:312人、各年代ごとに156人ずつのサンプリングとなった。
Q1では、過去1年以内に購入した商品のジャンルを尋ねた。その結果、「食料品」が76.9%、「衣料品」が73.4%、そして「家電製品」が58.5%で続く結果となった。
Q2では、Q1で購入したことがあると回答した商品ジャンルごとに最も利用する購入場所を尋ねた。その結果、全体的には「実際の店舗」という回答が多く、「食料品」が80.6%、「衣料品」が64.4%、そして「家電製品」が61.6%となり、こららの商品ジャンルは実店舗が依然として主購入メディアであることがわかる。
一方、「金融商品」に関しては75.0%がインターネットと回答しており、購入メディアのシフトがかなりの割合で進んでいることが伺える。また、「化粧品」や「家電製品」に関しても39.9%のユーザーはインターネットでの購入をメインとしており、その割合は徐々に高まってきているのではないかと考えられる。
Q3では、Q2同様Q1で購入したことがあると回答した商品について、購入する前における実店舗での情報収集状況を尋ねた。その結果、「情報収集をした」(「十分な情報収集を行った」と「少しだけ情報収集を行った」の合計)は「家電製品」が最も高く82.8%、次いで「金融商品」の80.7%、そして「化粧品」が63.9%で続く結果となった。
また、Q4ではQ3に続きクチコミ情報(ネット上)の利用状況を尋ねた。その結果、「情報収集をした」ユーザーは「家電製品」で最も多く74.6%、次いで「金融商品」の63.7%、そして「化粧品」が59.5%で続く結果となった。
上記結果をみる限り、実店舗やネット上での情報収集は購入場所だけでなく、情報収集への意欲度が大きく影響しており、その意欲度が高いほどユーザーは複数のメディアでの情報収集を行うと考えられる。また、家電製品、化粧品、そして金融商品に関しては情報探求度の高い商品ジャンルであることが伺える。
また、食料品に関しては多くのメディアで話題となっているにも関わらず、情報の探求度はそれほど高くなく、ユーザーの意識と実際の行動内容の間にはある程度のギャップが生じているのではないかと考えられる。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」