さらに、ユーザーは自分のアバターを無限にカスタマイズできるようにもなる。また、各メンバーには小さい(が無償の)プライベートスペースが与えられる。これはアパートのような空間で、自分好みにカスタマイズできる。
Second Life最大のセールスポイントは、ユーザーが、ほぼすべてのコンテンツをほぼ制限なく作成し、ほぼ無限に環境を拡張できる点だ。対照的に、Homeは制限を受ける部分が多い。
Harrison氏がCNET News.comに語ったところでは、ユーザーは自分の服装やアバターに加え、乗り物や家具などさまざまなコンテンツをデザインできるようになるが、ソニーが公共の場にふさわしいよう調整を加えるという。これはおそらく、Homeを確実にファミリー向けのスペースとして維持するための措置だと思われる。同氏は、プライベートスペース用のコンテンツには調整を加えない、と付け加えている。
コンテンツの作成をこのように規制することは、ユーザーの創造性を抑えてしまうだけでなく、調査プロセスに大量の時間と人員が必要になることを意味し、それがコンテンツの認定を大幅に遅らせることにもなる。
それでもHomeのユーザーには何でも自由に作成してもらいたくない、というのがソニーの考えかもしれない。
Harrison氏は、「Second Lifeは、ユーザーの作成したコンテンツで成り立っている。われわれも(多数のコンテンツを独自に)用意している。このようなことは確定したプラットフォームでしかできない。われわれは、ユーザーが望むものを楽しい形で提供していく」と語っている。
さらに、確かに類似点はいくつかあるがHomeはSecond Lifeの物まねではないと、Harrison氏は語っている。
同氏は、「Homeの開発には約2年半前から取り組んでいる。ほかのアバターベース(の環境)を意識したことは間違いないが、われわれのアプローチは異なる」と語る。
同氏は、ユーザーが独自コンテンツのフォームを複数作成できるようになることを明かしたが、それがどのような種類のものになるかは明言しなかった。同氏はまた、Second LifeやThere.comなどの各種仮想世界のように、何らかの代金支払いの代わりに商取引を可能にすることも示唆した。
このような機能があったため、少なくともSecond LifeやThere.comでは実世界の利益につながる活発な仮想経済が生まれていった。
Homeでどのようなビジネスが可能になるかは不明だが、Harrison氏は、Homeのほかのメンバーの注文に応じるインテリアデザイン事務所の経営などが想像できるという。
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