「HD DVD」陣営と「Blu-ray Disc」陣営が進めてきた、次世代DVDの規格統一に向けた協議が決裂したと、読売新聞が8月23日に報じている。
Blu-ray Discを提唱する企業としてはソニーや松下電器産業があり、HD DVDを推す東芝やNEC、三洋電機と対立している。物理的な構造が異なっていることから両者の規格に互換性はなく、ビデオテープ規格で起きた「VHS対ベータ戦争」が再来するのではないかと懸念されていた。
両陣営も、次世代DVDの規格が統一されることによって、消費者や業界が得られるメリットは大きいとして、規格統一に向けた交渉を進めてきた。だが、両陣営とも長所を主張して譲らず交渉は難航し、今年末以降の商品発売を考慮すると、新規格の共同開発が間に合わない段階に来てしまったと同紙は報じている。
この件について東芝では、「統一を断念したわけではない」とコメントしている。同社では以前より、「規格を統一させることが消費者の利益につながり、統一が望ましい」という考えを発表しているが、「この方針にも変更はない」としている。ただし、東芝では、今年中にHD DVD製品を発表すべく開発を進めているが、製品が発表される時点での統一が難しいことは認めている。
一方のソニーでも、「規格はひとつであることが望ましい」としているが、「HD DVDとBlu-ray Discのよいところを採って第3の規格を作ろうという試みはすでに難航している。シングルフォーマットが望ましいという考えは変わらないが、第3規格を生み出すことがゴールではない」とし、「Blu-rayが標準になれば、それがシングルフォーマットへの道となる」というスタンスだ。Blu-rayは、8月上旬に新しい著作権管理技術を採用したほか、米Universal Music Groupや米Lions Gate Entertainmentがサポートを表明するなど、活発な動きが見られる。ソニーでは、「量産体制も整っており、今後も多くの企業にBlu-rayの良さをアピールしていきたい」としている。
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