米ゲートウェイがバリューと低価格を武器に日本市場に再参入

　米Gatewayは12月2日、日本市場に再参入するとともに、石丸電気、上新電機、九十九電機、ノジマの販売店計200店を通じてパソコンを販売していくことを発表した。12月10日より開始する。

　Gatewayは1994年より、直営店販売とネット販売を中心に日本市場で展開してきた。だが、米国本社が経営不振に陥ったことでリソースの集中を迫られ、2001年にサポートのみを継続する形で撤退した。今回は米eMachinesを吸収合併したことで、Hewlett-Packard、Dellに続く全米第3位のパソコンメーカーというブランドを連れたうえでの再参入となる。

　Gateway社長兼CEOのウェイン・イノウエ氏は、「米国の本社が米eMachinesの吸収合併をはじめとする経営改善によって確実に利益をあげる体制を作り上げたことで、再び日本市場に参入することになった」と説明した。また、同氏は日本市場の魅力を「日本のユーザーは知識レベルが高く、付加価値の高いパソコンを求めている。だが、付加価値の高いパソコンは価格も高い。それを低価格で提供できるわれわれにはチャンスがある」と語った。

　Gatewayは今回の再参入よりも前から、九十九電気などを通じてeMachinesブランドのパソコンを日本市場に供給している。今回Gatewayブランドで展開するのはeMachinesブランドよりもハイスペックなマシンになり、サポート面でも充実を図るという。また、日本のメーカー製パソコンよりも低価格である点をセールスポイントとしている。

　「自動車業界のブランディングも、高級車と普及車で分ける動きが活発化してきている。2ブランドで発売するのはそれと同等の動き」（イノウエ氏）と、2ブランド制を採用する理由を説明。eMachinesブランドのノートPCはGatewayブランドに集約される。

サポートを大幅に強化

ノートパソコン「3538JP」

　国際担当上級副社長のエド・フィッシャー氏は、製品の持つアドバンテージをアピール。同氏は、ノートPCでは15インチのモニターとDVD+／-RWを搭載しながら13万円を切る製品は日本にはないことや、冷却特性に優れたBTXフォームファクターを採用したデスクトップPCを日本で初めて発売することなどを説明した。

　デスクトップPCは、PCI ExpressやシリアルATA、各種メディアに対応したメモリーカードスロット、DVD+／-RWを装備と多機能なのに加えて、EQテクノロジと呼ぶ同社の特許技術によって静音性に優れている点も特徴だという。

　ノートパソコンの小売価格は14.1インチワイドスクリーン、Pentium-M 725（1.6GHz）搭載の「3538JP」が12万9800円、15インチディスプレイ、Celeron-M 340（1.5GHz）搭載の「4000シリーズ」が11万9800円から。デスクトップパソコン「705JP」が11万9800円となっている。

デスクトップパソコン「705JP」

　ほかにも同社は、顧客の満足度を高める上でテクニカルサポートの重要性を解説。日本では秋田と大阪にセンターを置き、24時間365日のサポートと、持ち込み／引き取り修理、部品交換サービスなど、アフターケアを充実させる。さらに、サポートは電話と電子メール、チャットの3種類を用意し、いずれのチャネルにおいても1回のアクセスで問題を解決するべく高い技術力を持ったスタッフを置くと自信を見せた。ちなみに、2001年の撤退前にパソコンを購入したユーザーも、24時間365日のサポートを受けられるとのこと。

　今後の予定については、「企業向けの市場で成功するにはCTOが必要となる」（イノウエ氏）ため、しばらくの間はパーソナル市場のみにターゲットをフォーカスしていくという。また、日本ではダイレクトセールスは行わず、小売販売店のみで展開。中間コストの削減よりも、営業力の強化や生産性の向上によって日本市場でのチャンスをつかむ構えだ。